山口 FG（8418）の建物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 222億6500万
2009年3月31日 -0.22%: 222億1500万
2010年3月31日 -4.74%: 211億6100万
2011年3月31日 -5.36%: 200億2700万
2012年3月31日 +0.15%: 200億5700万
2013年3月31日 -2.71%: 195億1300万
2014年3月31日 -0.41%: 194億3300万
2015年3月31日 -0.11%: 194億1100万
2016年3月31日 +2.01%: 198億200万
2017年3月31日 +5.48%: 208億8700万
2018年3月31日 +0.11%: 209億1100万
2019年3月31日 +1.07%: 211億3500万
2020年3月31日 -2.58%: 205億9000万
2021年3月31日 -0.21%: 205億4600万
2022年3月31日 -4.14%: 196億9500万
2023年3月31日 -1.28%: 194億4300万
2024年3月31日 +7.53%: 209億800万
2025年3月31日 -1.51%: 205億9200万

個別

2018年3月31日: 0
2018年9月30日: 100万
2019年3月31日 ±0%: 100万
2019年9月30日 ±0%: 100万
2020年3月31日 +100%: 200万
2020年9月30日 +999.99%: 1億700万
2021年3月31日 -2.8%: 1億400万
2021年9月30日 +1.92%: 1億600万
2022年3月31日 -2.83%: 1億300万
2022年9月30日 -2.91%: 1億
2023年3月31日 +1%: 1億100万
2023年9月30日 +540.59%: 6億4700万
2024年3月31日 -0.46%: 6億4400万
2024年9月30日 -2.02%: 6億3100万
2025年3月31日 -2.06%: 6億1800万
2025年9月30日 -2.1%: 6億500万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。

2023/11/24 15:00

#2 会計方針に関する事項（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。

2023/11/24 15:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)

地域	主な用途	種類	減損損失
広島県内	営業用資産	土地・建物	157	百万円
山口県内	営業用資産	土地・建物	153	百万円
福岡県内	営業用資産	建物	42	百万円
合計			352	百万円

当社及び銀行業・証券業を営む連結子会社は、営業用資産については管理会計上の最小単位である営業店単位(ただし、同一建物内で複数店舗が営業している営業店グループは当該グループ単位)で、遊休資産については原則として各資産単位でグルーピングを行っております。また、本店、事務センター、研修所、社宅・寮等については、銀行業を営む連結子会社全体に関連する資産であるため共用資産としております。
銀行業・証券業以外の連結子会社は、原則として各社単位でグルーピングを行っております。

2023/11/24 15:00

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産及び賃貸資産を除く)
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。

2023/11/24 15:00