建物(純額)
連結
- 2021年3月31日
- 8億100万
- 2022年3月31日 +1.25%
- 8億1100万
個別
- 2021年3月31日
- 5億5900万
- 2022年3月31日 +4.65%
- 5億8500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.賃借物件の場合、建物の帳簿価額は造作費を計上しております。2022/06/23 10:41
2.丸三ファイナンス株式会社より店舗を賃借しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2022/06/23 10:41
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の有形固定資産については、連結会計年度ごとに一括して3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物8年~39年、器具備品3年~15年であります。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2022/06/23 10:41
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 器具備品 0 1 建物 0 0 合計 0 39 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額の内訳は、次のとおりであります。2022/06/23 10:41
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 建物 2,213 百万円 1,912 百万円 器具備品 1,259 1,427 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2022/06/23 10:41
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の有形固定資産については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物8年~39年、器具備品3年~15年であります。