三菱UFJ証券 HDの無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 421億1000万
- 2009年3月31日 +19.04%
- 501億2800万
- 2009年9月30日 -2.24%
- 490億700万
- 2010年3月31日 -7.14%
- 455億800万
- 2011年3月31日 -12.53%
- 398億500万
- 2012年3月31日 -34.1%
- 262億3300万
- 2013年3月31日 +66.9%
- 437億8300万
- 2014年3月31日 +37.51%
- 602億800万
- 2014年9月30日 -12.95%
- 524億900万
- 2015年3月31日 +5.23%
- 551億5000万
- 2015年9月30日 +67.8%
- 925億3900万
- 2016年3月31日 +8.1%
- 1000億3500万
- 2016年9月30日 +2.3%
- 1023億3500万
- 2017年3月31日 +6.62%
- 1091億1000万
- 2017年9月30日 -1.66%
- 1073億100万
- 2018年3月31日 +1.74%
- 1091億7200万
- 2018年9月30日 -1.26%
- 1077億9100万
- 2019年3月31日 +0.75%
- 1086億200万
- 2019年9月30日 -0.46%
- 1081億300万
- 2020年3月31日 -1.18%
- 1068億2700万
- 2020年9月30日 -3.19%
- 1034億2400万
- 2021年3月31日 -2.88%
- 1004億4500万
- 2021年9月30日 -1.41%
- 990億3200万
- 2022年3月31日 +2.33%
- 1013億3500万
- 2022年9月30日 +5.5%
- 1069億1200万
- 2023年3月31日 +2.11%
- 1091億6300万
- 2023年9月30日 +8.72%
- 1186億8100万
- 2024年3月31日 +7.02%
- 1270億900万
- 2024年9月30日 +7.74%
- 1368億4500万
- 2025年3月31日 -16.74%
- 1139億4300万
- 2025年9月30日 -1.85%
- 1118億3000万
- 2026年3月31日 -28.34%
- 801億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 380億5100万
- 2009年3月31日 +21.77%
- 463億3400万
- 2009年9月30日 -4.31%
- 443億3700万
- 2010年3月31日 -5.73%
- 417億9800万
- 2011年3月31日 -99.97%
- 1200万
- 2012年3月31日 +941.67%
- 1億2500万
- 2013年3月31日 +51.2%
- 1億8900万
- 2014年3月31日 +153.44%
- 4億7900万
- 2014年9月30日 +40.71%
- 6億7400万
- 2015年3月31日 +74.04%
- 11億7300万
- 2015年9月30日 +64.62%
- 19億3100万
- 2016年3月31日 +8.29%
- 20億9100万
- 2016年9月30日 +0.53%
- 21億200万
- 2017年3月31日 -6.04%
- 19億7500万
- 2017年9月30日 -2.73%
- 19億2100万
- 2018年3月31日 +14.78%
- 22億500万
- 2018年9月30日 +5.85%
- 23億3400万
- 2019年3月31日 +1.59%
- 23億7100万
- 2019年9月30日 -1.6%
- 23億3300万
- 2020年3月31日 -12.6%
- 20億3900万
- 2020年9月30日 -5.89%
- 19億1900万
- 2021年3月31日 +0.31%
- 19億2500万
- 2021年9月30日 -15.01%
- 16億3600万
- 2022年3月31日 -16.2%
- 13億7100万
- 2022年9月30日 -15.1%
- 11億6400万
- 2023年3月31日 -10.22%
- 10億4500万
- 2023年9月30日 -16.94%
- 8億6800万
- 2024年3月31日 -11.64%
- 7億6700万
- 2024年9月30日 +3.39%
- 7億9300万
- 2025年3月31日 -10.72%
- 7億800万
- 2025年9月30日 -2.4%
- 6億9100万
- 2026年3月31日 +3.76%
- 7億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 投資事業有限責任組合等出資
投資事業有限責任組合およびそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な直近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
(3)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産の減価償却の方法
当社および連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
器具備品 3～20年2026/06/23 11:10 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 器具備品 3～20年2026/06/23 11:10
② 無形固定資産の減価償却の方法
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5～10年)に基づく定額法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
