8702 スター HD

8702
2015/06/15
時価
40億円
PER
-倍
2010年以降
-倍
(2010-2015年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.13-0.78倍
(2010-2015年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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スター HD(8702)の当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
-3億4068万
2009年3月31日 -131.1%
-7億8730万
2009年12月31日
-4億5710万
2010年3月31日 -85.93%
-8億4988万
2010年6月30日
2145万
2010年9月30日
-974万
2010年12月31日 -842.94%
-9189万
2011年3月31日 -89.28%
-1億7394万
2011年6月30日
-1325万
2011年9月30日 -578.36%
-8991万
2011年12月31日 -102.93%
-1億8246万
2012年3月31日 -96.99%
-3億5943万
2012年6月30日
-1億7021万
2012年9月30日 -150.16%
-4億2579万
2012年12月31日
-1億4931万
2013年3月31日 -160.75%
-3億8933万
2013年6月30日
-5575万
2013年9月30日
-3318万
2013年12月31日
-279万
2014年3月31日 -148.1%
-692万
2014年6月30日 -458.29%
-3864万
2014年9月30日 -51.99%
-5873万
2014年12月31日 -144.56%
-1億4364万
2015年3月31日 -19.05%
-1億7100万

個別

2008年3月31日
4億3932万
2009年3月31日
-51億2899万
2010年3月31日
-38,000
2011年3月31日 -999.99%
-1億5307万
2012年3月31日
-5775万
2013年3月31日 -999.99%
-11億7370万
2014年3月31日
-1億1541万
2015年3月31日 -115.74%
-2億4900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
① 当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
営業収益(千円)121,078434,729513,014694,429
税金等調整前四半期(当期)純利益金額又は税金等調整前四半期純損失金額(△)(千円)△54,640△26,2593,5733,925
四半期(当期)純損失金額(△)(千円)△55,751△33,184△2,790△6,922
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益金額又は四半期純損失金額(△)(円)△11.924.976.86△0.98
② 連結会計年度終了後の状況
特に記載すべき事項はありません。
2014/06/26 16:01
#2 業績等の概要
このような経済・市場環境のもと、当社グループの営業収益の内訳といたしましては、売上高は701百万円(前期比103.6%増)、その他の営業収入は△7百万円(前期は297百万円)、販売費及び一般管理費は364百万円(前期比60.3%減)となりました。また、営業外収益54百万円(前期比54.6%増)、営業外費用3百万円(前期比76.0%減)、特別利益117百万円(前期比71.6%減)、特別損失8百万円(前期比96.7%減)を計上いたしました。
この結果、当連結会計年度の当社グループの連結業績は、営業収益694百万円(前期比8.2%増)、営業損失156百万円(前期は564百万円の営業損失)、経常損失105百万円(前期は545百万円の経常損失)、当期純損失6百万円(前期は389百万円の当期純損失)となりました。
セグメント別の業績は以下のとおりであります。なお、セグメント間の内部取引を含めて記載しております。
2014/06/26 16:01
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
前事業年度(平成25年3月31日)
当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため注記を省略しております。
当事業年度(平成26年3月31日)
2014/06/26 16:01
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度(平成25年3月31日)当連結会計年度(平成26年3月31日)
法定実効税率税金等調整前当期純損失を計上しているため注記を省略しております。37.8%
(調整)
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(平成26年法律第10号)が平成26年3月31日に公布され、平成26年4月1日以後に開始する連結会計年度から復興特別法人税が課されないことになりました。これに伴い、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、平成26年4月1日に開始する連結会計年度に解消が見込まれる一時差異については従来の37.8%から35.4%になります。
2014/06/26 16:01
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
1株当たりの純資産額791.04円845.72円
1株当たりの当期純損失金額79.07円1.55円
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2014/06/26 16:01

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