- 8802
- 2026/09/01
- 時価
- 4兆6518億円
- PER 予
- 19.66倍
- 2010年以降
- 11.81-203.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.7倍
- 2010年以降
- 0.82-3.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.28%
- ROE 予
- 8.64%
- ROA 予
- 2.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三菱地所(8802)の長期借入れによる収入の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2489億2500万
- 2009年3月31日 +7.58%
- 2677億9000万
- 2009年12月31日 -34.36%
- 1757億6800万
- 2010年3月31日 +34.65%
- 2366億7700万
- 2010年6月30日 -38.7%
- 1450億9100万
- 2010年9月30日 +10.31%
- 1600億5200万
- 2010年12月31日 +38.99%
- 2224億5700万
- 2011年3月31日 +16.95%
- 2601億7000万
- 2011年6月30日 -91.35%
- 225億
- 2011年9月30日 +402.37%
- 1130億3400万
- 2011年12月31日 +57.46%
- 1779億8200万
- 2012年3月31日 +35.91%
- 2418億9800万
- 2012年6月30日 -72.04%
- 676億4100万
- 2012年9月30日 +143.05%
- 1644億400万
- 2012年12月31日 +105.27%
- 3374億6700万
- 2013年3月31日 +18.46%
- 3997億5200万
- 2013年6月30日 -90.82%
- 366億8900万
- 2013年9月30日 +86.57%
- 684億5100万
- 2013年12月31日 +62.96%
- 1115億4800万
- 2014年3月31日 +48.44%
- 1655億8700万
- 2014年6月30日 -69.8%
- 500億
- 2014年9月30日 +223%
- 1615億
- 2014年12月31日 +24.18%
- 2005億5000万
- 2015年3月31日 +42.99%
- 2867億6200万
- 2015年6月30日 -75.12%
- 713億5800万
- 2015年9月30日 +34.65%
- 960億8000万
- 2015年12月31日 +150.53%
- 2407億1000万
- 2016年3月31日 +2.77%
- 2473億7200万
- 2016年6月30日 -55.12%
- 1110億1200万
- 2016年9月30日 +17.96%
- 1309億4800万
- 2016年12月31日 +53.4%
- 2008億7100万
- 2017年3月31日 +31.28%
- 2637億1000万
- 2017年6月30日 -88.83%
- 294億6500万
- 2017年9月30日 +194.45%
- 867億6100万
- 2017年12月31日 +60.03%
- 1388億4600万
- 2018年3月31日 +30.15%
- 1807億1300万
- 2018年6月30日 -72.37%
- 499億2200万
- 2018年9月30日 +74.73%
- 872億2800万
- 2018年12月31日 +21.88%
- 1063億1200万
- 2019年3月31日 +31.05%
- 1393億2500万
- 2019年6月30日 -40.29%
- 831億9200万
- 2019年9月30日 +63.54%
- 1360億5000万
- 2019年12月31日 +18.11%
- 1606億8500万
- 2020年3月31日 +55.56%
- 2499億6700万
- 2020年6月30日 -65.25%
- 868億7300万
- 2020年9月30日 +46.4%
- 1271億8400万
- 2020年12月31日 +62.23%
- 2063億3400万
- 2021年3月31日 +22.56%
- 2528億7400万
- 2021年6月30日 -77.51%
- 568億7300万
- 2021年9月30日 +147.19%
- 1405億8300万
- 2021年12月31日 +58.05%
- 2221億9000万
- 2022年3月31日 +17.52%
- 2611億1400万
- 2022年6月30日 -81.33%
- 487億3700万
- 2022年9月30日 +69.03%
- 823億8000万
- 2022年12月31日 +123.77%
- 1843億3800万
- 2023年3月31日 +35.4%
- 2495億9200万
- 2023年6月30日 -69.45%
- 762億4100万
- 2023年9月30日 +97.84%
- 1508億3500万
- 2023年12月31日 +100.63%
- 3026億2000万
- 2024年3月31日 +26.82%
- 3837億8000万
- 2024年9月30日 -50.04%
- 1917億3000万
- 2025年3月31日 +111.78%
- 4060億4700万
- 2025年9月30日 -54.97%
- 1828億3700万
- 2026年3月31日 +124.81%
- 4110億3700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 外部資金については、財務健全性の維持が可能な範囲において金融機関からの借入や社債発行等を活用しており、資金需要・金融市況・調達コスト・償還バランスなどを総合的に勘案した上で、適切なファイナンスを実施しているほか、近年ではグリーンボンドやサステナビリティ・リンク・ローン等のサステナビリティファイナンスにも取り組んでおります。なお、当社グループは長期の開発期間を伴う事業が中心であるため、いずれの調達手段であっても長期資金を中心とした資金調達を行うとともに、負債の年度別償還額の集中を避けることでリファイナンスリスクの低減を図っています。2026/06/24 12:30
主要な取引先金融機関とは、良好な取引関係を維持構築することで、円滑な資金調達を可能としております。また、国内金融機関においてコミットメントライン枠やスポット借入枠を設定しており、緊急時の流動性を確保しております。
社債発行については、国内外4社の格付機関から取得している信用格付(※1)をもとに、近年は公募劣後特約付社債(ハイブリッド社債)に加え、2025年度には米ドル建普通社債の発行を行う等、資金需要に応じ、投資家需要や起債環境を見極めたうえで最適な起債に努めており、今後も資金調達手段の多様化を図って参ります。