東京建物(8804)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 1094億
- 2009年12月31日 +15.23%
- 1260億6200万
- 2010年12月31日 -4.87%
- 1199億2200万
- 2011年12月31日 +13.61%
- 1362億4100万
- 2012年12月31日 -9.69%
- 1230億3700万
- 2013年12月31日 -11.02%
- 1094億8200万
- 2014年12月31日 +125.05%
- 2463億9300万
- 2015年12月31日 -4.49%
- 2353億2200万
- 2016年12月31日 +1.07%
- 2378億4400万
- 2017年12月31日 +1.21%
- 2407億1100万
- 2018年12月31日 -6.42%
- 2252億6500万
- 2019年12月31日 -4.86%
- 2143億1200万
- 2020年12月31日 +4.91%
- 2248億4400万
- 2021年12月31日 -0.55%
- 2236億1800万
- 2022年12月31日 -0.83%
- 2217億5400万
- 2023年12月31日 -3.5%
- 2139億9400万
- 2024年12月31日 +13.72%
- 2433億4900万
- 2025年12月31日 -3.43%
- 2350億700万
有報情報
- #1 不動産特定共同事業の対象不動産等に関する注記(連結)
- ※2 不動産特定共同事業(匿名組合方式)の対象不動産等は次の通りであります。2026/03/23 15:53
上記に対応する出資受入金は「不動産特定共同事業出資受入金」に計上しております。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 販売用不動産仕掛販売用不動産建物及び構築物他その他(投資その他の資産) 9274,57218,8871 百万円 4875,10317,6120 百万円 計 24,389 23,204 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 当社及び国内連結子会社2026/03/23 15:53
ただし、一部国内連結子会社は2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物において定率法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。有形固定資産(リース資産を除く。) 建物及び構築物 定額法 その他
無形固定資産(リース資産を除く。) - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は、次の通りであります。2026/03/23 15:53
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物他 1 百万円 1 百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次の通りであります。2026/03/23 15:53
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 土地建物及び構築物他 00 百万円 1919 百万円 計 1 38 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。2026/03/23 15:53
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物他無形固定資産 1544 百万円 2088 百万円 計 159 216 - #6 建替関連損失に関する注記(連結)
- なお、回収可能価額は、使用価値により測定をしており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額をゼロとして評価しております。2026/03/23 15:53
主な用途 種類 場所 建替関連損失(百万円) 賃貸ビル 建物及び構築物他 東京都渋谷区 931 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2026/03/23 15:53
当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っております。主な用途 種類 場所 減損損失(百万円) 公園施設他 建物及び構築物他 東京都新宿区他 1,902
当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。