その他の項目	報告セグメント	調整額(注)	連結財務諸表計上額
減価償却費	203	14	218
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	152	2	155

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社での本社等に係る設備投資額であります。
当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)

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#2 固定資産の減価償却の方法

貸用有形固定資産
定額法
(2)上記以外の有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(3)自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(4)上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(5)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(6)長期前払費用
期限内均等償却法2016/06/23 13:09

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

その他の項目	報告セグメント	調整額(注)	連結財務諸表計上額
減価償却費	166	14	180
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	290	5	296

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社での本社等に係る設備投資額であります。

2016/06/23 13:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

貸用有形固定資産
定額法
②上記以外の有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
③自社利用のソフトウエア
主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
④上記以外の無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
⑤リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/23 13:09