減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 26億7659万
- 2009年3月31日 -5.84%
- 25億2020万
- 2010年3月31日 +7.24%
- 27億261万
- 2011年3月31日 -2.35%
- 26億3899万
- 2012年3月31日 -4.59%
- 25億1777万
- 2013年3月31日 +5.5%
- 26億5619万
- 2014年3月31日 +3.96%
- 27億6136万
- 2015年3月31日 +9.07%
- 30億1193万
- 2016年3月31日 +3.46%
- 31億1600万
- 2017年3月31日 +7.28%
- 33億4300万
- 2018年3月31日 +0.72%
- 33億6700万
- 2019年3月31日 +23.73%
- 41億6600万
- 2020年3月31日 +10.8%
- 46億1600万
- 2021年3月31日 +2.56%
- 47億3400万
- 2022年3月31日 +8.2%
- 51億2200万
- 2023年3月31日 +7.07%
- 54億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2)セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに帰属しないグループ全体の管理業務に係る資産であります。2023/06/29 15:45
(3)減価償却費に係る調整額のうち主なものは、報告セグメントに帰属しないグループ全体の管理業務に係る設備の減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額に係る調整額のうち主なものは、報告セグメントに帰属しないグループ全体の管理業務に係る設備に対する設備投資額及び固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費に係る調整額のうち主なものは、報告セグメントに帰属しないグループ全体の管理業務に係る設備の減価償却費であります。2023/06/29 15:45
- #3 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/29 15:45
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 広告宣伝費 3,130 3,612 減価償却費 929 1,152 役員退職慰労引当金繰入額 91 87 - #4 売上原価明細書（連結）
- 不動産賃貸収入に対応する原価であり、その内容は次のとおりであります。2023/06/29 15:45
ロ 分譲事業原価明細表前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 区分 金額(百万円) 構成比(%) 金額(百万円) 構成比(%) 減価償却費 1,585 59.6 1,512 54.8 租税公課 368 13.9 379 13.7
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/29 15:45
営業活動によるキャッシュ・フローは、法人税等の支払89億83百万円等による資金の使用の一方で、税金等調整前当期純利益302億27百万円、減価償却費54億84百万円、分譲不動産事業の棚卸資産の減少64億5百万円により、341億48百万円の資金を獲得(前連結会計年度は249億51百万円の資金を獲得)いたしました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)