#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (注) 減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整は、全社資産に係るものであります。
【関連情報】
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#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
(1) 1998年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
(2) 1998年4月1日から2007年3月31日までに取得したもの
旧定額法
(3) 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
(4) 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
(5) 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/08/29 13:40
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）: (注) 減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整は、全社資産に係るものであります。
2019/08/29 13:40
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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