- 8918
- 2026/09/30
- 時価
- 169億円
- PER 予
- 12.53倍
- 2010年以降
- 赤字-193.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.78倍
- 2010年以降
- 0.19-257.89倍
(2010-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 14.17%
- ROA 予
- 12.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年2月28日
- 4334万
- 2019年2月28日 +131.61%
- 1億38万
個別
- 2018年2月28日
- 4255万
- 2019年2月28日 +140.68%
- 1億241万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。2019/05/31 10:13
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)と連結財務諸表の営業利益は一致しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」には、リノベーション事業及びその他不動産関連事業等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であり、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に各報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)と連結財務諸表の営業利益は一致しております。2019/05/31 10:13 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物付属設備を含む。)については定額法、その他については定率法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/05/31 10:13 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/05/31 10:13
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/05/31 10:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年2月28日) 当事業年度(2019年2月28日) 合計 - - ②固定資産 繰越欠損金 5,619,564 2,642,891
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/05/31 10:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年2月28日) 当連結会計年度(2019年2月28日) 合計 - - ②固定資産 繰越欠損金 5,819,122 2,799,682
- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/05/31 10:13
①有形固定資産
建物及び構築物(建物付属設備を含む)については定額法、その他については定率法によっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ・貯蔵品………………………………………最終仕入原価法2019/05/31 10:13
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/05/31 10:13
建物及び構築物(建物付属設備を含む)については定額法、その他については定率法によっております。