有価証券報告書-第18期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を除く)については定額法、その他については定率法によっております。
ただし、連結子会社資産の一部については定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。