有価証券報告書-第21期(平成28年3月1日-平成29年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
建物については定額法、その他については定率法によっております。
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。