8920 東祥

8920
2026/07/03
時価
290億円
PER 予
8.47倍
2010年以降
赤字-380.14倍
(2010-2026年)
PBR
0.72倍
2010年以降
0.45-6.33倍
(2010-2026年)
配当 予
1.32%
ROE 予
8.55%
ROA 予
4.49%
資料
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東祥(8920)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年12月31日
365万
2015年3月31日 -51.59%
176万
2015年6月30日 +515.17%
1087万
2015年9月30日 +0.5%
1092万
2015年12月31日 -28.44%
781万
2016年3月31日 -33.71%
518万
2016年6月30日 +109.03%
1083万
2016年9月30日 -25.27%
809万
2016年12月31日 -26.4%
595万
2017年3月31日 -35.11%
386万
2017年6月30日 +154.81%
985万
2017年9月30日 -21.77%
770万
2017年12月31日 -18.45%
628万
2018年3月31日 -34.8%
409万
2018年6月30日 -37.2%
257万
2018年9月30日 +311.97%
1060万
2018年12月31日 -16.52%
884万
2019年3月31日 -23.65%
675万
2019年6月30日 -26.01%
499万
2019年9月30日 -34.61%
326万
2019年12月31日 -8.69%
298万
2020年3月31日 -14.41%
255万
2020年6月30日 -4.38%
244万
2020年9月30日 -12.03%
214万
2020年12月31日 -12.1%
188万
2021年3月31日 -11.81%
166万
2021年6月30日 +18.13%
196万
2021年9月30日 -4.57%
187万
2021年12月31日 -2.72%
182万
2022年3月31日 -3.94%
175万
2022年6月30日 -4.79%
167万
2022年9月30日 -5.8%
157万
2022年12月31日 +39.33%
219万
2023年3月31日 +14.27%
250万
2023年6月30日 -19.91%
200万
2023年9月30日 +11.01%
222万
2023年12月31日 +34.38%
299万
2024年3月31日 +140.92%
721万
2024年6月30日 -8.96%
656万
2024年9月30日 -6.03%
617万
2024年12月31日 -6.55%
576万
2025年3月31日 +16.82%
673万
2025年6月30日 -68.95%
209万
2025年9月30日 -14.1%
179万
2025年12月31日 +190.98%
522万
2026年3月31日 -66.09%
177万

個別

2008年3月31日
194万
2009年3月31日 -57.78%
81万
2010年3月31日 -24.42%
61万
2010年12月31日 +999.99%
1159万
2011年3月31日 -77.53%
260万
2011年6月30日 -62.07%
98万
2011年9月30日 +67.91%
165万
2011年12月31日 +79.26%
297万
2012年3月31日 -38.8%
182万
2012年6月30日 -18.85%
147万
2012年9月30日 +121.8%
327万
2012年12月31日 -56.04%
144万
2013年3月31日 -12.5%
126万
2013年6月30日 -13.73%
108万
2013年9月30日 +119.04%
238万
2013年12月31日 -39.48%
144万
2014年3月31日 +167.24%
385万
2014年6月30日 +97.9%
762万
2014年9月30日 -52.22%
364万
2015年3月31日 -51.88%
175万
2016年3月31日 +194.92%
516万
2017年3月31日 -25.49%
385万
2018年3月31日 +6.42%
409万
2019年3月31日 +64.9%
675万
2020年3月31日 -62.18%
255万
2021年3月31日 -34.79%
166万
2022年3月31日 +5.34%
175万
2023年3月31日 +42.79%
250万
2024年3月31日 +187.83%
721万
2025年3月31日 -6.6%
673万
2026年3月31日 -73.68%
177万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
評価基準は、原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
商品、貯蔵品 最終仕入原価法
販売用不動産 個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2026/06/24 10:24
#2 提出会社の親会社等の情報(連結)
1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。
2026/06/24 10:24
#3 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)提出日現在発行数(株)(2026年6月24日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式38,315,00038,315,000東京証券取引所スタンダード市場名古屋証券取引所プレミア市場単元株式数100株
38,315,00038,315,000--
2026/06/24 10:24
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社は「健康づくりで世のため人のために尽くす」を経営理念としており、当社グループは、『健康』をキーワードに事業展開を行っております。主力事業として『健康』な生活を創造するために「ホリデイスポーツクラブ」という名称で大人専用の総合型スポーツクラブを日本国内に展開しております。また、当社は建設業が発祥母体であり、当社グループが営んでいる事業において費用対効果の高い建築ノウハウがあると考えております。
スポーツクラブ事業におきましては、「ホリデイスポーツクラブ」を全国に95店舗出店しており、今後も、出店モデルとして単独店舗の経常利益率を35%以上と設定し、新規開発を行っていく方針です。現在、既存店の収益力回復に経営資源を集中し、お客様に「安全・安心・快適」な施設運営という形で提供するとともに、新プログラム等の新商品の開発、コスト低減に取り組んでまいります。
ホテル事業におきましては、「ABホテル」という名称で愛知県内を中心に38店舗出店しており、出店モデルとして単独店舗の経常利益率を35%以上と設定し、駅前や主要インターチェンジを重点地区として開発していく方針であります。
2026/06/24 10:24
#5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2026/06/24 10:24

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