構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4457万
- 2009年3月31日 -7.35%
- 4130万
- 2010年3月31日 -4.65%
- 3938万
- 2011年3月31日 -12.26%
- 3455万
- 2012年3月31日 -0.09%
- 3451万
- 2013年3月31日 +6.35%
- 3671万
- 2014年3月31日 -7.38%
- 3400万
- 2015年3月31日 -11.76%
- 3000万
- 2016年3月31日 +10%
- 3300万
- 2017年3月31日 -18.18%
- 2700万
- 2018年3月31日 -7.41%
- 2500万
- 2019年3月31日 +108%
- 5200万
- 2020年3月31日 +130.77%
- 1億2000万
- 2021年3月31日 -9.17%
- 1億900万
- 2022年3月31日 -10.09%
- 9800万
- 2023年3月31日 -10.2%
- 8800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法2023/06/23 16:08
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2023/06/23 16:08
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 仕掛販売用不動産 13,875百万円 15,880百万円 建物及び構築物 2,115 1,998 土地 1,993 1,969
- #3 追加情報、連結財務諸表（連結）
- (保有目的の変更)2023/06/23 16:08
当連結会計年度において、販売用不動産の一部について保有目的を変更したことに伴い、販売用不動産301百万円を有形固定資産(建物及び構築物159百万円、土地141百万円)へ振替えております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/23 16:08
3.引当金の計上基準(1)有形固定資産定率法ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 10～45年 (2)無形固定資産定額法ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(1)貸倒引当金