有価証券報告書-第40期(2025/06/01-2026/05/31)
(表示方法の変更)
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務
諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の
注記に変更しております。
(貸借対照表)
当事業年度において、有形固定資産および投資その他の資産の各科目について、減価償却累計額を直接控除した純額のみ表示する方法に変更しております。
この結果、前事業年度において、表示しておりました「建物」10百万円、「減価償却累計額」△8百万は
「建物」2百万円へ、「工具、器具及び備品」52百万円、「減価償却累計額」△30百万は「工具、器具及び備
品」21百万円へ、「リース資産」9百万円、「減価償却累計額」△8百万は「リース資産」0百万円へ、それぞ
れ組替えて表示しております。
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取利息」、「受取配当金」は、当事業年度より「受取利息及び受取配当金」として表示しております。なお、前事業年度の「受取利息」は2百万円、「受取配当金」は22百万円であります。
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務
諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の
注記に変更しております。
(貸借対照表)
当事業年度において、有形固定資産および投資その他の資産の各科目について、減価償却累計額を直接控除した純額のみ表示する方法に変更しております。
この結果、前事業年度において、表示しておりました「建物」10百万円、「減価償却累計額」△8百万は
「建物」2百万円へ、「工具、器具及び備品」52百万円、「減価償却累計額」△30百万は「工具、器具及び備
品」21百万円へ、「リース資産」9百万円、「減価償却累計額」△8百万は「リース資産」0百万円へ、それぞ
れ組替えて表示しております。
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取利息」、「受取配当金」は、当事業年度より「受取利息及び受取配当金」として表示しております。なお、前事業年度の「受取利息」は2百万円、「受取配当金」は22百万円であります。