3238 セントラル総合開発

3238
2026/07/28
時価
36億円
PER 予
8.94倍
2010年以降
1.38-33.01倍
(2010-2026年)
PBR
0.35倍
2010年以降
0.22-2.29倍
(2010-2026年)
配当 予
3.49%
ROE 予
3.88%
ROA 予
0.87%
資料
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セントラル総合開発(3238)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億5552万
2009年3月31日 -47.27%
8200万
2010年3月31日 -57.97%
3446万
2011年3月31日 -11.66%
3044万
2012年3月31日 +9%
3318万
2013年3月31日 +52.55%
5062万
2014年3月31日 +15.17%
5830万
2015年3月31日 +3.83%
6054万
2016年3月31日 +14.34%
6922万
2017年3月31日 +2.59%
7101万
2018年3月31日 +4.58%
7426万
2019年3月31日 +15.34%
8565万
2020年3月31日 +21.09%
1億372万
2021年3月31日 +3.2%
1億704万
2022年3月31日 +4.08%
1億1140万
2023年3月31日 +2.66%
1億1437万
2024年3月31日 +19.58%
1億3676万
2025年3月31日 +1.55%
1億3888万
2026年3月31日 -15.71%
1億1706万

個別

2008年3月31日
1億4146万
2009年3月31日 -51.94%
6798万
2010年3月31日 -68.44%
2145万
2011年3月31日 -22.02%
1673万
2012年3月31日 +12.48%
1882万
2013年3月31日 +78.56%
3360万
2014年3月31日 +25.28%
4210万
2015年3月31日 +0.71%
4240万
2016年3月31日 +20.26%
5099万
2017年3月31日 +2.38%
5221万
2018年3月31日 +5.1%
5487万
2019年3月31日 +20.45%
6609万
2020年3月31日 +25.54%
8298万
2021年3月31日 +1.49%
8421万
2022年3月31日 +4.38%
8790万
2023年3月31日 +2.78%
9034万
2024年3月31日 +24.21%
1億1221万
2025年3月31日 -1.44%
1億1059万
2026年3月31日 -19.54%
8898万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給与手当829,283千円792,960千円
賞与引当金繰入額112,296千円90,686千円
役員賞与引当金繰入額9,080千円600千円
退職給付費用38,179千円35,024千円
2026/06/23 15:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法2026/06/23 15:33
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
棚卸資産評価損―千円1,125千円
賞与引当金33,864千円28,048千円
役員賞与引当金2,195千円―千円
退職給付引当金1,741千円1,541千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/23 15:33
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
棚卸資産評価損―千円1,125千円
賞与引当金43,649千円37,996千円
役員賞与引当金2,856千円212千円
退職給付に係る負債3,258千円3,285千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/23 15:33
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 販売用不動産・不動産事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/06/23 15:33

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