セントラル総合開発(3238)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億5552万
- 2009年3月31日 -47.27%
- 8200万
- 2010年3月31日 -57.97%
- 3446万
- 2011年3月31日 -11.66%
- 3044万
- 2012年3月31日 +9%
- 3318万
- 2013年3月31日 +52.55%
- 5062万
- 2014年3月31日 +15.17%
- 5830万
- 2015年3月31日 +3.83%
- 6054万
- 2016年3月31日 +14.34%
- 6922万
- 2017年3月31日 +2.59%
- 7101万
- 2018年3月31日 +4.58%
- 7426万
- 2019年3月31日 +15.34%
- 8565万
- 2020年3月31日 +21.09%
- 1億372万
- 2021年3月31日 +3.2%
- 1億704万
- 2022年3月31日 +4.08%
- 1億1140万
- 2023年3月31日 +2.66%
- 1億1437万
- 2024年3月31日 +19.58%
- 1億3676万
- 2025年3月31日 +1.55%
- 1億3888万
- 2026年3月31日 -15.71%
- 1億1706万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4146万
- 2009年3月31日 -51.94%
- 6798万
- 2010年3月31日 -68.44%
- 2145万
- 2011年3月31日 -22.02%
- 1673万
- 2012年3月31日 +12.48%
- 1882万
- 2013年3月31日 +78.56%
- 3360万
- 2014年3月31日 +25.28%
- 4210万
- 2015年3月31日 +0.71%
- 4240万
- 2016年3月31日 +20.26%
- 5099万
- 2017年3月31日 +2.38%
- 5221万
- 2018年3月31日 +5.1%
- 5487万
- 2019年3月31日 +20.45%
- 6609万
- 2020年3月31日 +25.54%
- 8298万
- 2021年3月31日 +1.49%
- 8421万
- 2022年3月31日 +4.38%
- 8790万
- 2023年3月31日 +2.78%
- 9034万
- 2024年3月31日 +24.21%
- 1億1221万
- 2025年3月31日 -1.44%
- 1億1059万
- 2026年3月31日 -19.54%
- 8898万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 15:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当 829,283 千円 792,960 千円 賞与引当金繰入額 112,296 千円 90,686 千円 役員賞与引当金繰入額 9,080 千円 600 千円 退職給付費用 38,179 千円 35,024 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/23 15:33 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 ―千円 1,125千円 賞与引当金 33,864千円 28,048千円 役員賞与引当金 2,195千円 ―千円 退職給付引当金 1,741千円 1,541千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 ―千円 1,125千円 賞与引当金 43,649千円 37,996千円 役員賞与引当金 2,856千円 212千円 退職給付に係る負債 3,258千円 3,285千円
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 販売用不動産・不動産事業支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/06/23 15:33