有価証券報告書-第10期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物付属設備を除く)及び事業用工具、器具及び備品については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
機械装置及び運搬具 10年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。