エー・ディー・ワークス(3250)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 39億1655万
- 2010年3月31日 +60.5%
- 62億8593万
- 2010年6月30日 -78.99%
- 13億2052万
- 2010年9月30日 +164.61%
- 34億9428万
- 2010年12月31日 +59.98%
- 55億9022万
- 2011年3月31日 +66.87%
- 93億2812万
- 2011年6月30日 -78.31%
- 20億2352万
- 2011年9月30日 +172.43%
- 55億1275万
- 2011年12月31日 +30.29%
- 71億8277万
- 2012年3月31日 +41.45%
- 101億5982万
- 2012年6月30日 -84.99%
- 15億2526万
- 2012年9月30日 +121.62%
- 33億8030万
- 2012年12月31日 +60.85%
- 54億3727万
- 2013年3月31日 +81.21%
- 98億5307万
- 2013年6月30日 -68.4%
- 31億1345万
- 2013年9月30日 +112.66%
- 66億2097万
- 2013年12月31日 +41.16%
- 93億4592万
- 2014年3月31日 +23.45%
- 115億3721万
- 2014年6月30日 -87.17%
- 14億7974万
- 2014年9月30日 +211.08%
- 46億314万
- 2014年12月31日 +54.73%
- 71億2242万
- 2015年3月31日 +50.73%
- 107億3573万
- 2015年6月30日 -57.25%
- 45億8954万
- 2015年9月30日 +71.75%
- 78億8262万
- 2015年12月31日 +39.82%
- 110億2138万
- 2016年3月31日 +42.75%
- 157億3315万
- 2016年6月30日 -79.15%
- 32億7961万
- 2016年9月30日 +188.44%
- 94億5963万
- 2016年12月31日 +42.08%
- 134億3986万
- 2017年3月31日 +41.15%
- 189億6977万
- 2017年6月30日 -67.39%
- 61億8558万
- 2017年9月30日 +97.06%
- 121億8901万
- 2017年12月31日 +34.21%
- 163億5881万
- 2018年3月31日 +36.31%
- 222億9922万
- 2018年6月30日 -79.16%
- 46億4718万
- 2018年9月30日 +145.46%
- 114億689万
- 2018年12月31日 +53.96%
- 175億6197万
- 2019年3月31日 +41.56%
- 248億6115万
- 2019年6月30日 -81.87%
- 45億796万
- 2019年9月30日 +164.73%
- 119億3413万
- 2019年12月31日 +45.41%
- 173億5292万
- 2020年3月31日 +42.27%
- 246億8774万
個別
- 2008年3月31日
- 99億6170万
- 2009年3月31日 -38.72%
- 61億421万
- 2010年3月31日 -5.97%
- 57億4007万
- 2011年3月31日 +29.06%
- 74億823万
- 2012年3月31日 +3.24%
- 76億4812万
- 2013年3月31日 +7.49%
- 82億2097万
- 2014年3月31日 +24.24%
- 102億1403万
- 2015年3月31日 -4.64%
- 97億3986万
- 2016年3月31日 +44.64%
- 140億8763万
- 2017年3月31日 +11.72%
- 157億3874万
- 2018年3月31日 +8.85%
- 171億3194万
- 2019年3月31日 +3.89%
- 177億9802万
- 2020年3月31日 -7.11%
- 165億3302万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「収益不動産販売事業」は、収益不動産の売買をしております。「ストック型フィービジネス」は、プロパティ・マネジメント、ビルマネジメント、自社保有収益不動産賃料収受、アセットマネジメント、ファンド・サポート、不動産鑑定評価、デューデリジェンス、調査、コンサルティングをしております。2020/06/25 15:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2020/06/25 15:00
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
また、事業ごとの採算性をより正確に判断するため、事業セグメントの利益(又は損失)の測定方法について、全社費用のうち、事業として必要な経費を一定の基準に基づき負担させる方法としております。2020/06/25 15:00 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は収益不動産の所在地を基礎とし、国別に分類しております。2020/06/25 15:00
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 経営成績の概況2020/06/25 15:00
当社グループの当連結会計年度の経営成績は、以下の表のとおり、売上高24,687百万円(通期計画達成率95.0%)、EBITDA1,470百万円(同110.6%)、経常利益932百万円(同111.1%)、当期純利益625百万円(同109.7%)となりました。当社グループの事業に対する新型コロナウイルス感染拡大の影響は、当連結会計年度においては深刻化しておらず、売上高は若干の未達となったものの、利益面では当初の計画を上回って着地することができました。
なお、前年比での大幅な減益の要因は、前期(2019年3月期)第1四半期に計上した特別損失757百万円(東京国税局から受けた過年度消費税に係る更正通知を踏まえた過年度消費税相当額の引当計上)による純利益の減益インパクト動産を前倒しして販売したことにより、EBITDAおよび経常利益が大幅に積み増しされ、その相対比較によるものです。