雑支出
連結
- 2008年3月31日
- 22億2800万
- 2009年3月31日 +4.58%
- 23億3000万
- 2010年3月31日 -5.67%
- 21億9800万
- 2011年3月31日 +17.11%
- 25億7400万
- 2012年3月31日 -6.64%
- 24億300万
- 2013年3月31日 -23.18%
- 18億4600万
- 2014年3月31日 +17.17%
- 21億6300万
- 2015年3月31日 -11.65%
- 19億1100万
- 2016年3月31日 +1.67%
- 19億4300万
- 2017年3月31日 +18.43%
- 23億100万
- 2018年3月31日 -4.74%
- 21億9200万
- 2019年3月31日 -25.46%
- 16億3400万
- 2020年3月31日 +19.58%
- 19億5400万
- 2021年3月31日 +20.21%
- 23億4900万
- 2022年3月31日 -30.48%
- 16億3300万
- 2023年3月31日 -2.82%
- 15億8700万
- 2024年3月31日 +41.78%
- 22億5000万
- 2025年3月31日 -9.69%
- 20億3200万
個別
- 2008年3月31日
- 12億4200万
- 2009年3月31日 +15.38%
- 14億3300万
- 2010年3月31日 +1.81%
- 14億5900万
- 2011年3月31日 +38.45%
- 20億2000万
- 2012年3月31日 +29.41%
- 26億1400万
- 2013年3月31日 -42.81%
- 14億9500万
- 2014年3月31日 +42.54%
- 21億3100万
- 2015年3月31日 -22.85%
- 16億4400万
- 2016年3月31日 +51.09%
- 24億8400万
- 2017年3月31日 -16.87%
- 20億6500万
- 2018年3月31日 -4.99%
- 19億6200万
- 2019年3月31日 +3.41%
- 20億2900万
- 2020年3月31日 -31.05%
- 13億9900万
- 2021年3月31日 +2.5%
- 14億3400万
- 2022年3月31日 +23.64%
- 17億7300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 17億7300万
- 2024年3月31日 +64.35%
- 29億1400万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「関係会社事業損失引当金戻入額」に表示していた1,158百万円は、「雑収入」として組み替えています。2024/06/27 16:04
2 前事業年度において区分掲記していた「営業外費用」の「貸倒引当金繰入額」は営業外費用総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「営業外費用」の「雑支出」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「貸倒引当金繰入額」に表示していた3,566百万円は、「雑支出」として組み替えています。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた2,524百万円は「固定資産税等精算金」1百万円、「雑収入」2,522百万円として組み替えています。2024/06/27 16:04
2 前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑支出」に含めていた「租税公課」は、営業外費用総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「雑支出」に表示していた1,587百万円は「租税公課」1百万円、「雑支出」1,586百万円として組み替えています。 - #3 関係会社との取引に関する注記
- ※1 関係会社との取引にかかるものは、次のとおりです。2024/06/27 16:04
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 貸倒引当金戻入額 664 3,067 雑支出 4,418 790 関係会社支援損 3,800 4,200