9001 東武鉄道

時価

5811億円

PER 予

13.32倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.07倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.81%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

減価償却累計額、持分法の適用範囲の変動、新株の発行他1件

【期間】

通期

年度	減価償却累計額		持分法の適用範囲の変動		新株の発行		資産の部 - 不動産事業
2008/03	-43.5億		-		-		-
2009/03	-46.8億	赤拡	-		-		-
2010/03	-41億	赤縮	-		-		-
2011/03	-47.5億	赤拡	-		719億		-
2012/03	-55.3億	赤拡	-		-		-
2013/03	-57.5億	赤拡	-		-		4197億
2014/03	-63億	赤拡	-22百万		-		4081億	-2.8%
2015/03	-65.7億	赤拡	-		-		4155億	+1.8%
2016/03	-72億	赤拡	-		-		4163億	+0.2%
2017/03	-73.7億	赤拡	-		-		4176億	+0.3%
2018/03	-79.6億	赤拡	-		-		4183億	+0.2%
2019/03	-82.5億	赤拡	-		-		3553億	-15.1%
2020/03	-88.6億	赤拡	-		-		3439億	-3.2%
2021/03	-91.8億	赤拡	-		-		3456億	+0.5%
2022/03	-93.8億	赤拡	-		-		3414億	-1.2%
2023/03	-98.2億	赤拡	-		-		3445億	+0.9%

2008年3月

減価償却累計額: -43億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: -

2009年3月

減価償却累計額: -46億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: -

2010年3月

減価償却累計額: -41億300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: -

2011年3月

減価償却累計額: -47億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: 719億3900万
資産の部 - 不動産事業: -

2012年3月

減価償却累計額: -55億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: -

2013年3月

減価償却累計額: -57億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 4197億1600万

2014年3月

減価償却累計額: -62億9800万
持分法の適用範囲の変動: -2200万
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 4081億3900万

2015年3月

減価償却累計額: -65億6800万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 4155億3400万

2016年3月

減価償却累計額: -72億400万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 4163億1300万

2017年3月

減価償却累計額: -73億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 4175億7500万

2018年3月

減価償却累計額: -79億5500万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 4183億1800万

2019年3月

減価償却累計額: -82億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 3553億1000万

2020年3月

減価償却累計額: -88億6300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 3439億3200万

2021年3月

減価償却累計額: -91億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 3455億7100万

2022年3月

減価償却累計額: -93億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 3413億6400万

2023年3月

減価償却累計額: -98億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
資産の部 - 不動産事業: 3444億6200万