持分法の適用範囲の変動、鉄道事業
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 162億7700万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 198億2800万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 148億5400万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 181億5500万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -6700万
- 鉄道事業
- 198億4400万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 263億2800万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 368億4400万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 388億4500万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 360億3400万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 451億6600万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 543億5100万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 704億5000万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 931億3100万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 1028億8400万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 1127億7000万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 鉄道事業
- 1260億6700万