9001 東武鉄道

時価

5627億円

PER 予

12.89倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.03倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.86%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

持分法の適用範囲の変動、商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）、平均臨時雇用人員 - 不動産事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）		平均臨時雇用人員 - 不動産事業		工事負担金等受入額		固定資産売却益
2008/03	-		22.1億		-		4.94億		24.1億
2009/03	-		2.98億	-86.5%	-		24.6億	+397%	29.5億	+22.6%
2010/03	-		5.78億	+94%	-		18.8億	-23.5%	-
2011/03	-		-0.44億	赤転	-		4.82億	-74.3%	-
2012/03	-67百万		0.29億	黒転	-		33.6億	+597.5%	-
2013/03	-		0.52億	+79.3%	-		18.5億	-45.1%	-
2014/03	-		0.14億	-73.1%	-		31.2億	+68.8%	-
2015/03	-		1.59億	大幅増	-		6.25億	-79.9%	-
2016/03	-		2.53億	+59.1%	-		117億	大幅増	-
2017/03	-		0.93億	-63.2%	-		57.4億	-51%	-
2018/03	-		1.62億	+74.2%	-		26.7億	-53.4%	-
2019/03	-		1.24億	-23.5%	130		20.3億	-24.2%	-
2020/03	-		1.73億	+39.5%	140	+7.69%	33.7億	+66.5%	-
2021/03	-		-4.4億	赤転	147	+5%	42.4億	+25.7%	1.28億	-95.7%
2022/03	-		1.29億	黒転	124	-15.65%	8.91億	-79%	11.4億	+787.5%
2023/03	-		-0.3億	赤転	216	+74.19%	73.2億	+721.2%	2.24億	-80.3%
2024/03	-		0.81億	黒転	200	-7.41%	506億	+591.6%	2.49億	+11.2%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 22億800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 4億9400万
固定資産売却益: 24億800万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2億9800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 24億5500万
固定資産売却益: 29億5300万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 5億7800万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 18億7700万
固定資産売却益: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -4400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 4億8200万
固定資産売却益: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -6700万
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 33億6200万
固定資産売却益: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 5200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 18億4500万
固定資産売却益: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 31億1500万
固定資産売却益: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億5900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 6億2500万
固定資産売却益: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 2億5300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 117億2600万
固定資産売却益: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 9300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 57億4100万
固定資産売却益: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億6200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
工事負担金等受入額: 26億7400万
固定資産売却益: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億2400万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 130
工事負担金等受入額: 20億2600万
固定資産売却益: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億7300万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 140
工事負担金等受入額: 33億7300万
固定資産売却益: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -4億4000万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 147
工事負担金等受入額: 42億4000万
固定資産売却益: 1億2800万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 1億2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 124
工事負担金等受入額: 8億9100万
固定資産売却益: 11億3600万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: -3000万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 216
工事負担金等受入額: 73億1700万
固定資産売却益: 2億2400万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
商品券等回収損失引当金増減額（△は減少）: 8100万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 200
工事負担金等受入額: 506億600万
固定資産売却益: 2億4900万