9001 東武鉄道

時価

5677億円

PER 予

13.01倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.04倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.85%

ROE 予

8.03%

ROA 予

2.52%

包括利益、持分法の適用範囲の変動、その他の引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	包括利益	持分法の適用範囲の変動	その他の引当金の増減額（△は減少）	減損損失 - 運輸事業	建設仮勘定	棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	14.9億	-	206億	3.04億
2009/03	-	-	-14.2億赤転	-	303億 +46.8%	-51.3億赤転
2010/03	-	-	-	-	392億 +29.5%	22.3億黒転
2011/03	106億	-	-	-	909億 +131.8%	14.8億 -33.8%
2012/03	244億 +130.9%	-67百万	-	-	274億 -69.9%	150億 +912.9%
2013/03	407億 +66.9%	-	-	375百万	276億 +0.6%	28.2億 -81.2%
2014/03	365億 -10.5%	-	-	-	391億 +41.7%	123億 +338.2%
2015/03	563億 +54.4%	-	-	-	437億 +11.7%	82.1億 -33.5%
2016/03	215億 -61.9%	-	-	-	412億 -5.7%	-46.8億赤転
2017/03	384億 +78.8%	-	-	-	505億 +22.6%	4.91億黒転
2018/03	431億 +12.3%	-	-	65百万 -82.7%	623億 +23.4%	-42.6億赤転
2019/03	236億 -45.3%	-	-	13百万 -80%	838億 +34.5%	-36.4億赤縮
2020/03	231億 -2.2%	-	-	71百万 +446.2%	1165億 +39%	73.7億黒転
2021/03	-146億赤転	-	-	-	1123億 -3.6%	-14.3億赤転
2022/03	120億黒転	-	-	416百万 +485.9%	1209億 +7.7%	68.8億黒転
2023/03	326億 +171%	-	-	8百万 -98.1%	1353億 +11.9%	-34.3億赤転
2024/03	694億 +112.8%	-	-	144百万大幅増	1019億 -24.7%	-36.1億赤拡

2008年3月

包括利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: 14億8900万
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 206億3000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 3億400万

2009年3月

包括利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -14億2400万
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 302億9000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -51億2900万

2010年3月

包括利益: -
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 392億1600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 22億3100万

2011年3月

包括利益: 105億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 909億200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 14億7800万

2012年3月

包括利益: 244億900万
持分法の適用範囲の変動: -6700万
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 273億9700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 149億7100万

2013年3月

包括利益: 407億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: 3億7500万
建設仮勘定: 275億7500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 28億1700万

2014年3月

包括利益: 364億8100万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 390億7000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 123億4400万

2015年3月

包括利益: 563億3000万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 436億5400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 82億1100万

2016年3月

包括利益: 214億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 411億6800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -46億7600万

2017年3月

包括利益: 383億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 504億6000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 4億9100万

2018年3月

包括利益: 431億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: 6500万
建設仮勘定: 622億7900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -42億5900万

2019年3月

包括利益: 235億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: 1300万
建設仮勘定: 837億8600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -36億3700万

2020年3月

包括利益: 230億7900万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: 7100万
建設仮勘定: 1164億6200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 73億6800万

2021年3月

包括利益: -146億400万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: -
建設仮勘定: 1122億5400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -14億2700万

2022年3月

包括利益: 120億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: 4億1600万
建設仮勘定: 1209億4400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 68億7500万

2023年3月

包括利益: 326億3600万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: 800万
建設仮勘定: 1352億9400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -34億2700万

2024年3月

包括利益: 694億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
その他の引当金の増減額（△は減少）: -
減損損失 - 運輸事業: 1億4400万
建設仮勘定: 1018億6800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -36億800万