9001 東武鉄道

時価

5683億円

PER 予

13.02倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.33倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.85%

ROE 予

10.18%

ROA 予

2.71%

固定資産計、少数株主からの払込みによる収入、長期貸付けによる支出他3件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	固定資産計	少数株主からの払込みによる収入	長期貸付けによる支出	持分法の適用範囲の変動	平均臨時雇用人員 - 不動産事業	繰延税金資産
2008/03	1.27兆	-	-13百万	-	-	61.3億
2009/03	1.24兆 -2.5%	811億	-8百万赤縮	-	-	57.1億 -6.8%
2010/03	1.24兆 +0.1%	80億 -90.1%	-42百万赤拡	-	-	31億 -45.7%
2011/03	1.28兆 +3.5%	-	-52百万赤拡	-	-	33.1億 +6.6%
2012/03	1.32兆 +3.3%	-	-60百万赤拡	-	-	33.6億 +1.5%
2013/03	1.32兆 -0.1%	-	-19百万赤縮	-	-	35.3億 +5.1%
2014/03	1.33兆 +0.7%	-	-12百万赤縮	-22百万	-	45.5億 +29.2%
2015/03	1.46兆 +9.2%	-	-16百万赤拡	-	-	44.5億 -2.3%
2016/03	1.44兆 -0.8%	-	-3百万赤縮	-	-	35.2億 -20.8%
2017/03	1.45兆 +0.5%	-	-24百万赤拡	-	-	35.3億 +0.1%
2018/03	1.47兆 +1.5%	-	-16百万赤縮	-	-	38.5億 +9.2%
2019/03	1.49兆 +1%	-	-41百万赤拡	-	130	-
2020/03	1.51兆 +1.7%	-	-7百万赤縮	-	140 +7.69%	-
2021/03	1.52兆 +0.6%	-	-119百万赤拡	-	147 +5%	-
2022/03	1.52兆 -0.1%	-	-29百万赤縮	-	124 -15.65%	-
2023/03	1.53兆 +0.6%	-	-20百万赤縮	-	216 +74.19%	-
2024/03	1.54兆 +0.2%	-	-301百万赤拡	-	200 -7.41%	-

2008年3月

固定資産計: 1兆2685億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1300万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 61億2800万

2009年3月

固定資産計: 1兆2370億
少数株主からの払込みによる収入: 810億5000万
長期貸付けによる支出: -800万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 57億900万

2010年3月

固定資産計: 1兆2388億
少数株主からの払込みによる収入: 80億
長期貸付けによる支出: -4200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 30億9900万

2011年3月

固定資産計: 1兆2819億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -5200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 33億500万

2012年3月

固定資産計: 1兆3237億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -6000万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 33億5500万

2013年3月

固定資産計: 1兆3230億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 35億2500万

2014年3月

固定資産計: 1兆3321億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1200万
持分法の適用範囲の変動: -2200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 45億5400万

2015年3月

固定資産計: 1兆4552億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1600万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 44億4800万

2016年3月

固定資産計: 1兆4441億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -300万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 35億2400万

2017年3月

固定資産計: 1兆4517億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -2400万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 35億2800万

2018年3月

固定資産計: 1兆4741億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1600万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
繰延税金資産: 38億5300万

2019年3月

固定資産計: 1兆4888億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -4100万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 130
繰延税金資産: -

2020年3月

固定資産計: 1兆5147億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -700万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 140
繰延税金資産: -

2021年3月

固定資産計: 1兆5240億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 147
繰延税金資産: -

2022年3月

固定資産計: 1兆5223億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -2900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 124
繰延税金資産: -

2023年3月

固定資産計: 1兆5321億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -2000万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 216
繰延税金資産: -

2024年3月

固定資産計: 1兆5351億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -3億100万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 200
繰延税金資産: -