固定資産計、少数株主からの払込みによる収入、長期貸付けによる支出他2件
2008年3月
- 固定資産計
- 1兆2685億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2009年3月
- 固定資産計
- 1兆2370億
- 少数株主からの払込みによる収入
- 810億5000万
- 長期貸付けによる支出
- -800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2010年3月
- 固定資産計
- 1兆2388億
- 少数株主からの払込みによる収入
- 80億
- 長期貸付けによる支出
- -4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2011年3月
- 固定資産計
- 1兆2819億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -5200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2012年3月
- 固定資産計
- 1兆3237億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2013年3月
- 固定資産計
- 1兆3230億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2014年3月
- 固定資産計
- 1兆3321億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2200万
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2015年3月
- 固定資産計
- 1兆4552億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2016年3月
- 固定資産計
- 1兆4441億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2017年3月
- 固定資産計
- 1兆4517億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2018年3月
- 固定資産計
- 1兆4741億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -
2019年3月
- 固定資産計
- 1兆4888億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -4100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- 130
2020年3月
- 固定資産計
- 1兆5147億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- 140
2021年3月
- 固定資産計
- 1兆5240億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -1億1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- 147
2022年3月
- 固定資産計
- 1兆5223億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- 124
2023年3月
- 固定資産計
- 1兆5321億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- 216
2024年3月
- 固定資産計
- 1兆5351億
- 少数株主からの払込みによる収入
- -
- 長期貸付けによる支出
- -3億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - 不動産事業
- -