9001 東武鉄道

時価

5683億円

PER 予

13.02倍

2010年以降

赤字-49倍
（2010-2024年）

1.33倍

2010年以降

1.15-2.83倍
（2010-2024年）

1.85%

ROE 予

10.18%

ROA 予

2.71%

固定資産計、少数株主からの払込みによる収入、長期貸付けによる支出他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産計	少数株主からの払込みによる収入	長期貸付けによる支出	持分法の適用範囲の変動	平均臨時雇用人員 - 不動産事業	差入保証金の回収による収入
2008/03	1.27兆	-	-13百万	-	-	29.2億
2009/03	1.24兆 -2.5%	811億	-8百万赤縮	-	-	45.6億 +56.3%
2010/03	1.24兆 +0.1%	80億 -90.1%	-42百万赤拡	-	-	27.3億 -40.2%
2011/03	1.28兆 +3.5%	-	-52百万赤拡	-	-	32.2億 +17.9%
2012/03	1.32兆 +3.3%	-	-60百万赤拡	-	-	25.3億 -21.4%
2013/03	1.32兆 -0.1%	-	-19百万赤縮	-	-	47.7億 +88.5%
2014/03	1.33兆 +0.7%	-	-12百万赤縮	-22百万	-	9.79億 -79.5%
2015/03	1.46兆 +9.2%	-	-16百万赤拡	-	-	47.7億 +386.7%
2016/03	1.44兆 -0.8%	-	-3百万赤縮	-	-	15.2億 -68.2%
2017/03	1.45兆 +0.5%	-	-24百万赤拡	-	-	3.06億 -79.8%
2018/03	1.47兆 +1.5%	-	-16百万赤縮	-	-	6.5億 +112.4%
2019/03	1.49兆 +1%	-	-41百万赤拡	-	130	6.4億 -1.5%
2020/03	1.51兆 +1.7%	-	-7百万赤縮	-	140 +7.69%	4.69億 -26.7%
2021/03	1.52兆 +0.6%	-	-119百万赤拡	-	147 +5%	12.1億 +157.1%
2022/03	1.52兆 -0.1%	-	-29百万赤縮	-	124 -15.65%	7.57億 -37.2%
2023/03	1.53兆 +0.6%	-	-20百万赤縮	-	216 +74.19%	12.3億 +62.9%
2024/03	1.54兆 +0.2%	-	-301百万赤拡	-	200 -7.41%	12.2億 -1.1%

2008年3月

固定資産計: 1兆2685億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1300万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 29億1900万

2009年3月

固定資産計: 1兆2370億
少数株主からの払込みによる収入: 810億5000万
長期貸付けによる支出: -800万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 45億6300万

2010年3月

固定資産計: 1兆2388億
少数株主からの払込みによる収入: 80億
長期貸付けによる支出: -4200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 27億2800万

2011年3月

固定資産計: 1兆2819億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -5200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 32億1700万

2012年3月

固定資産計: 1兆3237億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -6000万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 25億2900万

2013年3月

固定資産計: 1兆3230億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 47億6800万

2014年3月

固定資産計: 1兆3321億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1200万
持分法の適用範囲の変動: -2200万
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 9億7900万

2015年3月

固定資産計: 1兆4552億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1600万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 47億6500万

2016年3月

固定資産計: 1兆4441億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -300万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 15億1700万

2017年3月

固定資産計: 1兆4517億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -2400万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 3億600万

2018年3月

固定資産計: 1兆4741億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1600万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: -
差入保証金の回収による収入: 6億5000万

2019年3月

固定資産計: 1兆4888億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -4100万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 130
差入保証金の回収による収入: 6億4000万

2020年3月

固定資産計: 1兆5147億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -700万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 140
差入保証金の回収による収入: 4億6900万

2021年3月

固定資産計: 1兆5240億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -1億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 147
差入保証金の回収による収入: 12億600万

2022年3月

固定資産計: 1兆5223億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -2900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 124
差入保証金の回収による収入: 7億5700万

2023年3月

固定資産計: 1兆5321億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -2000万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 216
差入保証金の回収による収入: 12億3300万

2024年3月

固定資産計: 1兆5351億
少数株主からの払込みによる収入: -
長期貸付けによる支出: -3億100万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 不動産事業: 200
差入保証金の回収による収入: 12億2000万