有形固定資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 164億3800万
- 2009年3月31日 -0.22%
- 164億200万
- 2010年3月31日 +41.67%
- 232億3700万
- 2011年3月31日 -6.13%
- 218億1200万
- 2012年3月31日 +1.47%
- 221億3200万
- 2013年3月31日 -7.65%
- 204億3800万
- 2014年3月31日 +0.17%
- 204億7300万
- 2015年3月31日 -1.12%
- 202億4400万
- 2016年3月31日 +1.46%
- 205億4000万
- 2017年3月31日 +4.09%
- 213億8000万
- 2018年3月31日 +2.62%
- 219億4000万
- 2019年3月31日 +2.67%
- 225億2500万
- 2020年3月31日 +3.05%
- 232億1200万
- 2021年3月31日 -1.15%
- 229億4400万
- 2022年3月31日 -4.1%
- 220億300万
- 2023年3月31日 -1.2%
- 217億3800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2023/06/23 13:58
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
満期保有目的の債券は、償却原価法(定額法)により評価しております。
また、その他有価証券は、市場価格のない株式等以外のものについては時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)、市場価格のない株式等については主として移動平均法による原価法により評価しております。2023/06/23 13:58 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2023/06/23 13:58
なお、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地及びその他の有形固定資産に含まれております鉄道財団は、次のとおりであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 土地 370,861 百万円 366,788 百万円 その他の有形固定資産 3,768 百万円 3,272 百万円 その他の投資 624 百万円 546 百万円
- #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/23 13:58 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- 有形固定資産減価償却累計額は、次のとおりであります。
2023/06/23 13:58前連結会計年度
(2022年3月31日)当連結会計年度
(2023年3月31日)1,246,660 百万円 1,275,150 百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/23 13:58
- #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2023/06/23 13:58
主に有形固定資産に含まれるアスベスト及び微量PCB廃棄物の処理費用等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 13:58
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法及び定率法を採用しております。また、主な耐用年数については2年~65年であります。 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2023/06/23 13:58
当事業年度において、財務諸表に計上した減損損失並びに有形固定資産及び無形固定資産の金額は以下のとおりであります。
特に、ホテル事業のうち、一部のホテルにおいて新型コロナウイルス感染症の影響等により継続的に営業損失となっております。また、営業損失を見込んでいる資産グループにおいて減損の兆候を識別したものの、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回っていたことから、減損損失の認識は不要と判定しております。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2023/06/23 13:58
当連結会計年度において、連結財務諸表に計上した減損損失並びに有形固定資産及び無形固定資産の金額は以下のとおりであります。
特に「レジャー事業」セグメントにおけるホテル業のうち、一部のホテルにおいて新型コロナウイルス感染症の影響等により継続的に営業損失となっております。また、営業損失を見込んでいる資産グループにおいて減損の兆候を識別したものの、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回っていたことから、減損損失の認識は不要と判定しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2023/06/23 13:58
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
鉄道事業の有形固定資産…定率法