東武鉄道(9001)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 29億4600万
- 2009年3月31日 -4.11%
- 28億2500万
- 2010年3月31日 -32.28%
- 19億1300万
- 2011年3月31日 -7.16%
- 17億7600万
- 2012年3月31日 -0.9%
- 17億6000万
- 2013年3月31日 -5.63%
- 16億6100万
- 2014年3月31日 +40.22%
- 23億2900万
- 2015年3月31日 -3.99%
- 22億3600万
- 2016年3月31日 +8.09%
- 24億1700万
- 2017年3月31日 +7.57%
- 26億
- 2018年3月31日 +6%
- 27億5600万
- 2019年3月31日 +7.76%
- 29億7000万
- 2020年3月31日 -6.63%
- 27億7300万
- 2021年3月31日 -24.95%
- 20億8100万
- 2022年3月31日 +10.48%
- 22億9900万
- 2023年3月31日 +13.44%
- 26億800万
- 2024年3月31日 +4.26%
- 27億1900万
- 2025年3月31日 +12.03%
- 30億4600万
- 2026年3月31日 -8.24%
- 27億9500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
小売業商品は、主として売価還元法による原価法により評価しております。
分譲土地建物は、個別法による原価法により評価しております。
貯蔵品は、主として移動平均法による原価法により評価しております。
なお、貸借対照表価額は、収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法及び定率法を採用しております。また、主な耐用年数については2年~65年であります。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/06/22 10:10 - #2 区分掲記されたもの以外の引当金繰入額に関する注記(連結)
- 4 区分掲記されたもの以外の引当金繰入額は、次のとおりであります。2026/06/22 10:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 48 百万円 64 百万円 賞与引当金繰入額 1,565 百万円 1,641 百万円 退職給付費用 1,224 百万円 946 百万円 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 10:10
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 資産除去債務 844 百万円 841 百万円 賞与引当金繰入額 1,016 百万円 923 百万円 未払事業税 938 百万円 1,089 百万円