貯蔵品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 21億5600万
- 2009年3月31日 +29.82%
- 27億9900万
- 2010年3月31日 -1.75%
- 27億5000万
- 2011年3月31日 -2.11%
- 26億9200万
- 2012年3月31日 -7.84%
- 24億8100万
- 2013年3月31日 -5.08%
- 23億5500万
- 2014年3月31日 +11.3%
- 26億2100万
- 2015年3月31日 +7.13%
- 28億800万
- 2016年3月31日 +5.13%
- 29億5200万
- 2017年3月31日 +4.84%
- 30億9500万
- 2018年3月31日 +8.27%
- 33億5100万
- 2019年3月31日 +4.42%
- 34億9900万
- 2020年3月31日 -1.14%
- 34億5900万
- 2021年3月31日 +5.75%
- 36億5800万
- 2022年3月31日 +2.38%
- 37億4500万
- 2023年3月31日 +10.79%
- 41億4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
満期保有目的の債券は、償却原価法(定額法)により評価しております。
また、その他有価証券は、市場価格のない株式等以外のものについては時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)、市場価格のない株式等については主として移動平均法による原価法により評価しております。
② デリバティブ
時価法により評価しております。
なお、金利スワップ取引の特例処理をしております。
③ 棚卸資産
小売業商品は、主として売価還元法による原価法により評価しております。
分譲土地建物は、個別法による原価法により評価しております。
貯蔵品は、主として移動平均法による原価法により評価しております。
なお、貸借対照表価額は、収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 13:58 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 分譲土地建物は、個別法による原価法により評価しております。2023/06/23 13:58
貯蔵品は、主として移動平均法による原価法により評価しております。
なお、貸借対照表価額は、収益性の低下にもとづく簿価切下げの方法により算定しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2023/06/23 13:58