名古屋鉄道(9048)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3598億8500万
- 2009年3月31日 +0.05%
- 3600億7500万
- 2010年3月31日 -0.17%
- 3594億6900万
- 2011年3月31日 -2.97%
- 3487億8000万
- 2012年3月31日 -4.53%
- 3329億8700万
- 2013年3月31日 -3.06%
- 3228億1200万
- 2014年3月31日 -2.08%
- 3160億9700万
- 2015年3月31日 -1.34%
- 3118億6100万
- 2016年3月31日 -2.52%
- 3040億
- 2017年3月31日 -1.4%
- 2997億5100万
- 2018年3月31日 -1.53%
- 2951億7800万
- 2019年3月31日 -0.92%
- 2924億7000万
- 2020年3月31日 +1.69%
- 2974億300万
- 2021年3月31日 -0.17%
- 2968億8800万
- 2022年3月31日 +3.69%
- 3078億4000万
- 2023年3月31日 -1.94%
- 3018億7800万
- 2024年3月31日 +5.19%
- 3175億4800万
- 2025年3月31日 +5.01%
- 3334億5200万
- 2026年3月31日 +5.77%
- 3527億200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2025年3月31日)2026/06/24 11:43
当連結会計年度(2026年3月31日)建物及び構築物 合計 取得価額相当額 1,561百万円 1,561百万円 減価償却累計額相当額 1,528 1,528 期末残高相当額 33 33
該当事項はありません。 - #2 主要な設備の状況
- 2 車庫及び工場2026/06/24 11:43
(国内子会社)名称 所在地 土地 建物及び構築物 面積(㎡) 帳簿価額(百万円) 帳簿価額(百万円) 舞木検査場 愛知県岡崎市 60,242 112 674 犬山検査場ほか 愛知県犬山市ほか 97,072 2,439 2,523 合計 ― 157,314 2,552 3,198
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/24 11:43
建物及び構築物 :2~60年
機械装置及び運搬具:2~18年 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 主要な内訳は次のとおりであります。2026/06/24 11:43
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 機械装置及び運搬具 768百万円 機械装置及び運搬具 1,059百万円 土地 275 建物及び構築物 229 建物及び構築物ほか 20 土地ほか 173 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 主要な内訳は次のとおりであります。2026/06/24 11:43
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 撤去費用 1,162百万円 撤去費用 1,595百万円 建物及び構築物 149 建物及び構築物 110 機械装置及び運搬具ほか 7 機械装置及び運搬具ほか 117 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保資産2026/06/24 11:43
(2) 担保付債務(1年以内返済額を含む)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 528百万円 713百万円 土地 1,340 1,614
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 11:43
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 種類 場所 金額 トラック施設 (1件) 土地ほか 大阪市住之江区ほか 1,065百万円 百貨店等商業施設 (14件) 建物及び構築物ほか 愛知県安城市ほか 599 賃貸施設(テナントビルなど) (12件) 建物及び構築物ほか 愛知県清須市ほか 183 タクシー施設 (6件) 建物及び構築物ほか 愛知県常滑市ほか 161 旅行業 (2件) 建物及び構築物ほか 三重県四日市市ほか 56 その他事業資産等 (36件) その他無形資産ほか 名古屋市中村区ほか 171
事業計画の変更や、営業損益が悪化し短期的な業績回復が見込まれないこと、また土地などの帳簿価額に対する時価の著しい下落により減損損失を認識しました。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法による償却を行っております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産は取替法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/24 11:43
建物及び構築物 :2~60年
車両及び機械装置:2~18年