9048 名古屋鉄道

9048
2026/03/26
時価
3483億円
PER 予
16.54倍
2010年以降
赤字-55.63倍
(2010-2025年)
PBR
0.72倍
2010年以降
0.68-1.78倍
(2010-2025年)
配当 予
2.26%
ROE 予
4.35%
ROA 予
1.35%
資料
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名古屋鉄道(9048)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
3598億8500万
2009年3月31日 +0.05%
3600億7500万
2010年3月31日 -0.17%
3594億6900万
2011年3月31日 -2.97%
3487億8000万
2012年3月31日 -4.53%
3329億8700万
2013年3月31日 -3.06%
3228億1200万
2014年3月31日 -2.08%
3160億9700万
2015年3月31日 -1.34%
3118億6100万
2016年3月31日 -2.52%
3040億
2017年3月31日 -1.4%
2997億5100万
2018年3月31日 -1.53%
2951億7800万
2019年3月31日 -0.92%
2924億7000万
2020年3月31日 +1.69%
2974億300万
2021年3月31日 -0.17%
2968億8800万
2022年3月31日 +3.69%
3078億4000万
2023年3月31日 -1.94%
3018億7800万
2024年3月31日 +5.19%
3175億4800万
2025年3月31日 +5.01%
3334億5200万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(2024年3月31日)
建物及び構築物合計
取得価額相当額1,561百万円1,561百万円
減価償却累計額相当額1,4481,448
期末残高相当額113113
当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物合計
取得価額相当額1,561百万円1,561百万円
減価償却累計額相当額1,5281,528
期末残高相当額3333
② 未経過リース料期末残高相当額
2025/06/25 11:29
#2 主要な設備の状況
2 車庫及び工場
名称所在地土地建物及び構築物
面積(㎡)帳簿価額(百万円)帳簿価額(百万円)
舞木検査場愛知県岡崎市60,242112635
犬山検査場ほか愛知県犬山市ほか97,0722,4392,537
合計157,3142,5523,173
(国内子会社)
2025/06/25 11:29
#3 会計方針に関する事項(連結)
当社では、鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法によっております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産については取替法によっております。また、連結子会社では、主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2~60年
機械装置及び運搬具:2~18年
2025/06/25 11:29
#4 固定資産売却益の注記(連結)
主要な内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
機械装置及び運搬具491土地275
建物及び構築物ほか41建物及び構築物ほか20
2025/06/25 11:29
#5 固定資産除却損の注記(連結)
主要な内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
撤去費用499百万円撤去費用1,162百万円
建物及び構築物78建物及び構築物149
機械装置及び運搬具ほか52機械装置及び運搬具ほか7
2025/06/25 11:29
#6 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保資産
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物2,198百万円528百万円
土地3,1241,340
(2) 担保付債務(1年以内返済額を含む)
2025/06/25 11:29
#7 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
用途種類場所金額
賃貸施設(テナントビルなど)(6件)建物及び構築物ほか名古屋市瑞穂区ほか1,127百万円
百貨店等商業施設(10件)投資その他の資産その他ほか名古屋市中区ほか401
(減損損失を認識するに至った経緯)
事業計画の変更や、営業損益が悪化し短期的な業績回復が見込まれないこと、また土地などの帳簿価額に対する時価の著しい下落により減損損失を認識しました。
2025/06/25 11:29
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
鉄軌道事業の車両については定率法、その他については定額法による償却を行っております。ただし、鉄軌道事業の構築物のうち取替資産は取替法によっております。また、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2~60年
車両及び機械装置:2~18年
2025/06/25 11:29

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