名古屋鉄道(9048)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 400億9500万
- 2009年3月31日 -14.9%
- 341億2000万
- 2009年12月31日 -18.71%
- 277億3500万
- 2010年3月31日 +109.15%
- 580億900万
- 2010年9月30日 -50.49%
- 287億2300万
- 2010年12月31日 +52.5%
- 438億400万
- 2011年3月31日 +81.49%
- 795億200万
- 2011年9月30日 -77.18%
- 181億4100万
- 2012年3月31日 +253.71%
- 641億6600万
- 2012年9月30日 -55.75%
- 283億9100万
- 2013年3月31日 +158.2%
- 733億500万
- 2013年9月30日 -73.51%
- 194億2200万
- 2014年3月31日 +323.61%
- 822億7400万
- 2014年9月30日 -82.42%
- 144億6200万
- 2015年3月31日 +386.65%
- 703億8000万
- 2015年9月30日 -74.48%
- 179億6300万
- 2016年3月31日 +275.93%
- 675億2900万
- 2016年9月30日 -65.95%
- 229億9600万
- 2017年3月31日 +164.05%
- 607億2000万
- 2017年9月30日 -58.97%
- 249億1400万
- 2018年3月31日 +164.64%
- 659億3200万
- 2018年9月30日 -62.19%
- 249億2800万
- 2019年3月31日 +170.39%
- 674億400万
- 2019年9月30日 -56.88%
- 290億6500万
- 2020年3月31日 +141.69%
- 702億4700万
- 2020年9月30日 -94.44%
- 39億600万
- 2021年3月31日 +403.97%
- 196億8500万
- 2021年9月30日 -55.22%
- 88億1400万
- 2022年3月31日 +346.11%
- 393億2000万
- 2022年9月30日 -42.5%
- 226億800万
- 2023年3月31日 +170.78%
- 612億1700万
- 2023年9月30日 -68.91%
- 190億3100万
- 2024年3月31日 +191.8%
- 555億3300万
- 2024年9月30日 -46.34%
- 297億9700万
- 2025年3月31日 +164.22%
- 787億2900万
- 2025年9月30日 -78.99%
- 165億3800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期末における現金及び現金同等物の残高は、前期末に比べ3,532百万円減少し、56,493百万円となりました。2025/06/25 11:29
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益が増加したことなどにより、前期に比べ23,195百万円増加し78,729百万円となりました。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2025/06/25 11:29
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」のうち独立掲記していた「雇用調整助成金」及び「雇用調整助成金の受取額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「定期預金の増減額」及び「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入金の増減額」に含めていた「従業員預り金の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「雇用調整助成金」△38百万円、「雇用調整助成金の受取額」45百万円及び「その他」△4,857百万円は、「その他」△4,850百万円として組替えております。また、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示しておりました18百万円は、「定期預金の増減額」11百万円、「その他」6百万円として組替えており、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入金の増減額」に表示しておりました10,794百万円は、「短期借入金の増減額」11,213百万円、「従業員預り金の増減額」△419百万円として組替えております。