近鉄グループ HD（9041）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5912億7300万
- 2009年3月31日 +0.71%
- 5954億9200万
- 2010年3月31日 -0.47%
- 5926億7900万
- 2010年12月31日 +4.36%
- 6185億2900万
- 2011年3月31日 -0.84%
- 6133億1800万
- 2011年6月30日 -1.02%
- 6070億7500万
- 2011年9月30日 -1.36%
- 5987億9900万
- 2011年12月31日 -0.34%
- 5967億3900万
- 2012年3月31日 +0.21%
- 5979億8400万
- 2012年6月30日 -0.72%
- 5937億100万
- 2012年9月30日 -0.86%
- 5885億8200万
- 2012年12月31日 -1.06%
- 5823億6600万
- 2013年3月31日 -0.3%
- 5806億1900万
- 2013年6月30日 +4.32%
- 6057億1300万
- 2013年9月30日 +1.43%
- 6143億8300万
- 2013年12月31日 -0.86%
- 6091億2300万
- 2014年3月31日 +9.51%
- 6670億5700万
- 2014年6月30日 -0.8%
- 6617億1000万
- 2014年9月30日 +0.7%
- 6663億1700万
- 2014年12月31日 -0.8%
- 6609億8700万
- 2015年3月31日 -0.53%
- 6574億9900万
- 2015年6月30日 -1.16%
- 6498億7400万
- 2015年9月30日 -0.83%
- 6445億
- 2015年12月31日 -0.78%
- 6394億6600万
- 2016年3月31日 -1.08%
- 6325億6400万
- 2016年6月30日 +1.5%
- 6420億8400万
- 2016年9月30日 -0.87%
- 6364億8200万
- 2016年12月31日 -0.97%
- 6303億2300万
- 2017年3月31日 +0.16%
- 6313億1400万
- 2017年6月30日 -0.62%
- 6273億9800万
- 2017年9月30日 -0.55%
- 6239億6700万
- 2017年12月31日 -0.69%
- 6196億3800万
- 2018年3月31日 +0.3%
- 6214億8100万
- 2018年6月30日 -0.95%
- 6156億100万
- 2018年9月30日 -0.51%
- 6124億6800万
- 2018年12月31日 -0.69%
- 6082億2400万
- 2019年3月31日 +0.89%
- 6136億5200万
- 2019年6月30日 -0.73%
- 6091億7100万
- 2019年9月30日 +1.37%
- 6175億4500万
- 2019年12月31日 -0.66%
- 6134億8900万
- 2020年3月31日 +1.6%
- 6232億7500万
- 2020年6月30日 -0.75%
- 6186億2300万
- 2020年9月30日 -0.95%
- 6127億5200万
- 2020年12月31日 -0.99%
- 6067億100万
- 2021年3月31日 -2.26%
- 5929億8500万
- 2021年6月30日 -1.38%
- 5848億1300万
- 2021年9月30日 -1.01%
- 5789億400万
- 2021年12月31日 -4.58%
- 5524億1900万
- 2022年3月31日 -1.17%
- 5459億4300万
- 2022年6月30日 -1.09%
- 5399億9300万
- 2022年9月30日 +2.57%
- 5538億8100万
- 2022年12月31日 -1.08%
- 5478億8900万
- 2023年3月31日 +1.76%
- 5575億4900万
- 2023年6月30日 -0.64%
- 5540億
- 2023年9月30日 -0.77%
- 5497億5000万
- 2023年12月31日 -1.05%
- 5439億9600万
- 2024年3月31日 +0.72%
- 5479億500万
- 2024年6月30日 -1.14%
- 5416億6500万
- 2024年9月30日 +0.02%
- 5417億8400万
- 2024年12月31日 -0.33%
- 5400億1000万
- 2025年3月31日 +0.79%
- 5442億5900万
- 2025年6月30日 -0.85%
- 5396億3800万
- 2025年9月30日 -0.67%
- 5360億
- 2025年12月31日 +0.49%
- 5386億3000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ① 有形固定資産2025/06/19 11:00
主として、鉄軌道事業における一部の車両(機械装置及び運搬具)及び国際物流業における建物及び構築物、機械装置及び運搬具であります。
② 無形固定資産 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/19 11:00
(注)なお、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、無形固定資産(その他)及びその他には鉄軌道財団分を前連結会計年度において663,747百万円、当連結会計年度において670,755百万円含んでおります。前連結会計年度(令和6年3月31日) 当連結会計年度(令和7年3月31日) 受取手形、売掛金及び契約資産 1,552百万円 1,187百万円 建物及び構築物 263,919百万円 260,216百万円 機械装置及び運搬具 24,567百万円 34,162百万円
上記資産を担保としている債務は次のとおりであります。(長期借入金には1年以内返済分を含んでおります。) - #3 減損損失に関する注記（連結）
- ① 減損損失を認識した主な資産グループ2025/06/19 11:00
② 減損損失の認識に至った経緯主な用途 種類 場所 金額 ホテル資産 建物及び構築物等 京都市東山区ほか 1,707百万円 レジャー施設 建物及び構築物、土地等 奈良県生駒市ほか 908百万円 事業用土地等 建物及び構築物、土地等 奈良県吉野郡ほか 2,061百万円 合計 4,677百万円
当初想定していた収益を見込めなくなったことや時価の著しい下落が認められたことなどにより減損損失を認識しております。 - #4 経理の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項（連結）
- ① 減損損失を認識した主な資産グループ2025/06/19 11:00
② 減損損失の認識に至った経緯主な用途 種類 場所 金額 レジャー施設 建物及び構築物、土地等 奈良県生駒市ほか 908百万円 合計 908百万円
当初想定していた収益を見込めなくなったことなどにより減損損失を認識しております。 - #5 設備の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項（連結）
- c.検修車庫・車庫2025/06/19 11:00
(注)登美ヶ丘車庫は第2種鉄道事業にかかるものであり、第3種鉄道事業者(奈良生駒高速鉄道㈱)の保有資産であります。名称 所在地 土地 建物及び構築物 面積(㎡) 帳簿価額(百万円) 帳簿価額(百万円) 五位堂検修車庫 奈良県香芝市 67,637 1,876 1,142 五位堂車庫 奈良県香芝市 8,375 231 塩浜検修車庫 三重県四日市市 29,603 795 298 高安車庫 大阪府八尾市 80,772 6,126 334 名張車庫 三重県名張市 15,624 302 75 青山町車庫 三重県伊賀市 29,051 8 708 東花園車庫 大阪府東大阪市 76,193 5,368 263 東生駒車庫 奈良県生駒市 18,971 578 218 西大寺車庫 奈良県奈良市 64,121 2,919 291 宮津車庫 京都府京田辺市 63,161 1,152 405 新田辺車庫 京都府京田辺市 19,740 427 27 天美車庫 大阪府松原市 17,759 1,275 153 古市車庫 大阪府羽曳野市 31,885 1,892 258 六田車庫 奈良県吉野郡大淀町 9,077 47 12 米野車庫 名古屋市中村区 6,859 387 73 富吉車庫 愛知県海部郡蟹江町 57,302 1,445 344 白塚車庫 三重県津市 27,532 763 116 明星車庫 三重県多気郡明和町 52,869 202 260 登美ヶ丘車庫 奈良県生駒市 - - -
(2)その他運輸関連事業 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法2025/06/19 11:00
ホテル事業については、主として不動産セグメントに含まれる近鉄不動産㈱が土地、建物及び構築物を保有し、ホテル事業を運営する㈱近鉄・都ホテルズに賃貸しております。各社の個別財務諸表においては、会社単位で物件ごとにグルーピングしておりますが、連結財務諸表においては、連結の見地から資産のグルーピングの単位を見直し、賃貸会社と賃借会社の資産を一体とした上で物件ごとにグルーピングしております。
減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定します。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要と判断された場合、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、帳簿価額の減少額は減損損失として計上します。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
