近鉄グループ HD(9041)の短期借入金の純増減額(△は減少)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 313億7100万
- 2009年3月31日
- -387億2900万
- 2010年3月31日
- -12億9600万
- 2011年3月31日 -999.99%
- -203億7900万
- 2012年3月31日 -66.52%
- -339億3600万
- 2013年3月31日
- 11億6600万
- 2014年3月31日
- -168億300万
- 2015年3月31日
- 5億8100万
- 2016年3月31日
- -320億9300万
- 2017年3月31日
- 222億8100万
- 2018年3月31日 -87.61%
- 27億6000万
- 2019年3月31日
- -107億9200万
- 2020年3月31日
- 344億5600万
- 2021年3月31日 -46%
- 186億700万
- 2022年3月31日
- -300億8700万
- 2023年3月31日
- 310億2400万
- 2024年3月31日
- -537億8300万
- 2025年3月31日
- -17億4400万
- 2026年3月31日
- -9億4500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資金需要の主なものは、各事業の運営資金、販売用不動産など棚卸資産の取得に加え、既存設備の維持更新、安全関連投資及び所有不動産の建替や改装といった設備投資に関するものであります。2025/06/19 11:00
これらの資金需要に対応すべく、短期資金については、各事業が生み出す営業キャッシュ・フローに加え、当座貸越やコミットメントラインなどによる金融機関からの借入れ、コマーシャル・ペーパーの発行などにより資金の流動性を確保しております。また、長期資金については、金融機関からの借入れ、シンジケート・ローンの組成、社債の発行及びリースなどの多様な選択肢の中から最適な調達手段を採用しております。さらに、返済年限の長期化を図り、原則として固定金利で調達することで金利上昇リスクに対応するとともに、年度別返済額を平準化することで将来の借り換えリスクの低減にも努めております。