サンデン交通の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億9246万
- 2009年3月31日 -4.46%
- 2億7941万
- 2010年3月31日 -6.04%
- 2億6253万
- 2011年3月31日 -4.22%
- 2億5145万
- 2012年3月31日 -10.28%
- 2億2560万
- 2013年3月31日 +4.66%
- 2億3610万
- 2014年3月31日 +1.5%
- 2億3966万
- 2015年3月31日 +4.55%
- 2億5056万
- 2016年3月31日 -1.07%
- 2億4788万
- 2017年3月31日 -0.63%
- 2億4631万
- 2018年3月31日 +0.22%
- 2億4685万
- 2019年3月31日 +0.42%
- 2億4789万
- 2020年3月31日 -1.7%
- 2億4367万
- 2021年3月31日 -28.39%
- 1億7448万
- 2022年3月31日 -0.51%
- 1億7358万
- 2023年3月31日 +11.13%
- 1億9290万
- 2024年3月31日 +12.99%
- 2億1795万
- 2025年3月31日 +5.65%
- 2億3027万
- 2026年3月31日 +10.27%
- 2億5391万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6000万
- 2009年3月31日 +3.75%
- 1億6600万
- 2010年3月31日 -3.61%
- 1億6000万
- 2011年3月31日 -2.5%
- 1億5600万
- 2012年3月31日 -14.1%
- 1億3400万
- 2013年3月31日 +14.93%
- 1億5400万
- 2014年3月31日 +2.6%
- 1億5800万
- 2015年3月31日 +1.9%
- 1億6100万
- 2016年3月31日 +2.17%
- 1億6450万
- 2017年3月31日 -1.09%
- 1億6270万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1億6270万
- 2019年3月31日 -0.12%
- 1億6250万
- 2020年3月31日 ±0%
- 1億6250万
- 2021年3月31日 -28.37%
- 1億1640万
- 2022年3月31日 -4.81%
- 1億1080万
- 2023年3月31日 +12.27%
- 1億2440万
- 2024年3月31日 +18.25%
- 1億4710万
- 2025年3月31日 +5.03%
- 1億5450万
- 2026年3月31日 +3.04%
- 1億5920万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 自動車運送業等一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/29 9:05
※4 販売業販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 人件費 348,537千円 349,790千円 (うち賞与引当金繰入額) (15,522) (15,833) (うち退職給付費用) (6,781) (5,802)
※5 その他の事業販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 人件費 644,154千円 666,936千円 (うち賞与引当金繰入額) (11,855) (14,056) (うち退職給付費用) (6,179) (3,357) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
分譲土地建物については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)であり、その他の棚卸資産については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、旧ボウリング場に係る固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/06/29 9:05 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 9:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 47,060千円 49,925千円 投資有価証券評価損 99,630 99,630
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 9:05
(注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 71,555千円 80,722千円 税務上の繰越欠損金(注)3 313,594 288,580
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)分譲土地建物
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/29 9:05