サンデン交通のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 8億366万
- 2008年3月31日 -51.08%
- 3億9312万
- 2009年3月31日 -56.71%
- 1億7019万
- 2010年3月31日 +51.27%
- 2億5745万
- 2011年3月31日 -78.63%
- 5502万
- 2012年3月31日 -73.85%
- 1439万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 2億7698万
- 2014年3月31日 +8.23%
- 2億9976万
- 2015年3月31日 +102.77%
- 6億783万
- 2016年3月31日 -62.41%
- 2億2850万
- 2017年3月31日 +72.43%
- 3億9399万
- 2018年3月31日 +22.15%
- 4億8126万
- 2019年3月31日 -60.58%
- 1億8972万
- 2020年3月31日
- -1億4854万
- 2021年3月31日
- 5448万
- 2022年3月31日 -52.97%
- 2562万
- 2023年3月31日 +401.08%
- 1億2839万
- 2024年3月31日 +413.24%
- 6億5898万
- 2025年3月31日 +22.02%
- 8億411万
- 2026年3月31日 +55.03%
- 12億4661万
個別
- 2007年3月31日
- 6億9740万
- 2008年3月31日 -53.96%
- 3億2110万
- 2009年3月31日 -64.5%
- 1億1398万
- 2010年3月31日 +69.07%
- 1億9270万
- 2011年3月31日 -97.94%
- 397万
- 2012年3月31日
- -5161万
- 2013年3月31日
- 1億8986万
- 2014年3月31日 +1.37%
- 1億9246万
- 2015年3月31日 +170.27%
- 5億2017万
- 2016年3月31日 -67.27%
- 1億7024万
- 2017年3月31日 +89.01%
- 3億2178万
- 2018年3月31日 +23.54%
- 3億9752万
- 2019年3月31日 -70.22%
- 1億1839万
- 2020年3月31日
- -2億1570万
- 2021年3月31日
- -2831万
- 2022年3月31日 -149.89%
- -7074万
- 2023年3月31日
- 6029万
- 2024年3月31日 +821.73%
- 5億5575万
- 2025年3月31日 +25.41%
- 6億9698万
- 2026年3月31日 +60.48%
- 11億1855万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/29 9:05
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △78,228 △205,839 その他有価証券評価差額金 145,133 442,495 退職給付に係る調整額: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 9:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △318,437 △511,040 前払年金費用 △22,779 △27,157
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 9:05
(注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △331,635 △537,502 退職給付に係る資産 △81,168 △113,975
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/29 9:05
当連結会計年度末における純資産の残高は4,024,009千円(前連結会計年度末は3,187,649千円)となり、前連結会計年度に比べ836,360千円増加いたしました。その他有価証券評価差額金の増加442,495千円、退職給付に係る調整累計額の増加139,059千円、剰余金の配当26,962千円、親会社株主に帰属する当期純利益278,872千円が主な要因であります。
③経営成績の分析