半期報告書-第59期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっている。
(2) 無形固定資産
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(1) 有形固定資産
定額法によっている。
(2) 無形固定資産
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
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