有価証券報告書-第126期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
1. 前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は、営業外収益の100分の
10以下となったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させる
ため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」に表示していた
27百万円は、「雑収入」として組替えている。
2. 前事業年度において、「営業外費用」の「雑支出」に含めていた「控除対象外消費税」は、営業外費用の
100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「雑支出」に表示していた26百万円は、「控除対象外消費税」16百万円、「雑支出」9百万円として組替えている。
(損益計算書)
1. 前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は、営業外収益の100分の
10以下となったため、当事業年度より「雑収入」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させる
ため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」に表示していた
27百万円は、「雑収入」として組替えている。
2. 前事業年度において、「営業外費用」の「雑支出」に含めていた「控除対象外消費税」は、営業外費用の
100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「雑支出」に表示していた26百万円は、「控除対象外消費税」16百万円、「雑支出」9百万円として組替えている。