東京臨海高速鉄道の固定資産の推移 - 四半期
個別
- 2008年3月31日
- 2986億1194万
- 2009年3月31日 -1.46%
- 2942億6057万
- 2009年9月30日 -5.18%
- 2790億2742万
- 2010年3月31日 -1.74%
- 2741億7907万
- 2011年3月31日 -5.23%
- 2598億3755万
- 2012年3月31日 -3.2%
- 2515億3273万
- 2013年3月31日 -4.36%
- 2405億5744万
- 2014年3月31日 -2.97%
- 2334億466万
- 2020年3月31日 -14.86%
- 1987億1602万
- 2020年9月30日 -0.98%
- 1967億7784万
- 2021年3月31日 -1.25%
- 1943億1440万
- 2021年9月30日 -1.79%
- 1908億3730万
- 2022年3月31日 -1.73%
- 1875億3077万
- 2022年9月30日 -1.71%
- 1843億1784万
- 2023年3月31日 -1.21%
- 1820億8468万
- 2023年9月30日 -1.52%
- 1793億1890万
- 2024年3月31日 -0.94%
- 1776億3091万
- 2024年9月30日 -1.16%
- 1755億7392万
- 2025年3月31日 +0.56%
- 1765億6037万
- 2025年9月30日 -0.47%
- 1757億3415万
- 2026年3月31日 +0.12%
- 1759億5023万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2026/06/25 10:11
本邦以外に所在する有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額欄中段の( )は、工事負担金等の受入により固定資産の取得額から控除している圧縮記帳累計額であります。土地の下段の[ ]は面積(㎡)であります。2026/06/25 10:11
2.建設仮勘定及びソフトウェア仮勘定は含んでおりません。 - #3 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2026/06/25 10:11前事業年度
(自 令和6年4月1日
至 令和7年3月31日)当事業年度
(自 令和7年4月1日
至 令和8年3月31日)車両運搬具 -千円 349千円 計 - 349 - #4 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2026/06/25 10:11前事業年度
(自 令和6年4月1日
至 令和7年3月31日)当事業年度
(自 令和7年4月1日
至 令和8年3月31日)車両運搬具 -千円 422千円 計 - 422 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦以外に所在する有形固定資産がないため、該当事項はありません。2026/06/25 10:11 - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※2 圧縮記帳額2026/06/25 10:11
(1) 工事負担金等の受入により、固定資産の取得額から控除している圧縮記帳累計額
(2) 当期において、工事負担金等の受入に伴い、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額前事業年度(令和7年3月31日) 当事業年度(令和8年3月31日) 鉄道事業固定資産 101,715,407千円 102,090,089千円 計 101,715,407 102,090,089 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/25 10:11
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、経常利益は前事業年度比126百万円増(3.1%増)の4,175百万円となりました。2026/06/25 10:11
特別利益は、補助金収入等の396百万円を計上し、特別損失は、補助金収入により取得した固定資産の圧縮損等の396百万円を計上しております。
以上により、法人税等845百万円を差し引いた最終的な当期純利益は前事業年度比167百万円減(4.8%減)の3,330百万円となりました。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2026/06/25 10:11
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)