- 9021
- 2026/09/02
- 時価
- 1兆3639億円
- PER 予
- 13.63倍
- 2010年以降
- 赤字-28.48倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.11倍
- 2010年以降
- 0.78-2.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.26%
- ROE 予
- 8.17%
- ROA 予
- 2.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
外部顧客への売上高
連結
- 2021年3月31日
- 1087億2100万
- 2022年3月31日 +14.29%
- 1242億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (会計方針の変更等)に記載のとおり、当連結会計年度の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。2022/06/24 15:00
この変更に従い、従来の方法によった場合に比べ、前連結会計年度の外部顧客への売上高が「運輸業」で7,154百万円減少、「流通業」で33,507百万円減少、「不動産業」で4,345百万円減少、「その他」で66,881百万円増加しております。
(2)有形固定資産の減価償却方法の変更及び耐用年数の変更 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2022/06/24 15:00
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載すべき事項はありません。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 益認識に関する会計基準の適用
(会計方針の変更等)に記載のとおり、当連結会計年度の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。
この変更に従い、従来の方法によった場合に比べ、前連結会計年度の外部顧客への売上高が「運輸業」で7,154百万円減少、「流通業」で33,507百万円減少、「不動産業」で4,345百万円減少、「その他」で66,881百万円増加しております。
(2)有形固定資産の減価償却方法の変更及び耐用年数の変更
(会計方針の変更等)に記載のとおり、当連結会計年度より当社の有形固定資産の減価償却方法を定額法に変更するとともに、耐用年数を変更しております。
この変更に従い、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度のセグメント損失が「運輸業」で12,708百万円改善しております。2022/06/24 15:00 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/06/24 15:00