北海道中央バス(9085)の車両運搬具(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 37億8085万
- 2009年3月31日 -9.79%
- 34億1077万
- 2010年3月31日 -17.79%
- 28億417万
- 2011年3月31日 +33.69%
- 37億4889万
- 2012年3月31日 +10.02%
- 41億2443万
- 2013年3月31日 +6.38%
- 43億8743万
- 2014年3月31日 -15.4%
- 37億1174万
- 2015年3月31日 +25.42%
- 46億5512万
- 2016年3月31日 +14.23%
- 53億1745万
- 2017年3月31日 +9.17%
- 58億494万
- 2018年3月31日 +6.32%
- 61億7199万
- 2019年3月31日 -0.62%
- 61億3345万
- 2020年3月31日 +2.28%
- 62億7336万
- 2021年3月31日 -25.54%
- 46億7133万
- 2022年3月31日 -25.48%
- 34億8111万
- 2023年3月31日 -18.53%
- 28億3610万
- 2024年3月31日 -26.61%
- 20億8133万
- 2025年3月31日 +16.32%
- 24億2108万
個別
- 2008年3月31日
- 35億6644万
- 2009年3月31日 -7.86%
- 32億8607万
- 2010年3月31日 -17.63%
- 27億662万
- 2011年3月31日 +35.79%
- 36億7525万
- 2012年3月31日 +11.01%
- 40億8004万
- 2013年3月31日 +6.49%
- 43億4495万
- 2014年3月31日 -16.45%
- 36億3029万
- 2015年3月31日 +25.57%
- 45億5864万
- 2016年3月31日 +12.65%
- 51億3539万
- 2017年3月31日 +8.64%
- 55億7883万
- 2018年3月31日 +6.88%
- 59億6274万
- 2019年3月31日 +0.69%
- 60億418万
- 2020年3月31日 +2.29%
- 61億4154万
- 2021年3月31日 -25.68%
- 45億6434万
- 2022年3月31日 -25.34%
- 34億795万
- 2023年3月31日 -18.52%
- 27億7692万
- 2024年3月31日 -28.41%
- 19億8802万
- 2025年3月31日 +19.01%
- 23億6594万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/06/30 15:06
主として、旅客自動車運送事業における営業用バス(車両運搬具)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 建物及び構築物 2~60年2025/06/30 15:06
車両運搬具 2~10年
② リース資産 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/06/30 15:06
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物及び構築物 11,106千円 -千円 車両運搬具 18,490 14,449 土地 26,523 - - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※1 取得価額から控除される国庫補助金等の圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/30 15:06
第81期(令和6年3月31日) 第82期(令和7年3月31日) 機械及び装置 12,695 11,907 車両運搬具 2,084,706 2,067,855 工具、器具及び備品 270,061 254,724 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 車両運搬具 営業用新車バス32両リース及びその附属品購入 870,155千円2025/06/30 15:06
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 事業用資産及び賃貸資産については、収益性の回復が見込まれないため、遊休資産については今後の使用見込がなく市場価格が下落していることから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(110,373千円)として特別損失に計上しております。2025/06/30 15:06
減損損失の内訳は、建物及び構築物97,894千円、機械及び装置2,428千円、車両運搬具763千円、工具、器具及び備品3,681千円、土地4,476千円、ソフトウエア757千円、電話加入権43千円、長期前払費用328千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価額等を基準に算定しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 構築物 2~60年2025/06/30 15:06
車両運搬具 2~10年
(2) 無形固定資産