丸全昭和運輸(9068)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 181億3700万
- 2009年3月31日 +5.98%
- 192億2100万
- 2010年3月31日 -5.35%
- 181億9300万
- 2011年3月31日 -2.32%
- 177億7100万
- 2012年3月31日 -5.59%
- 167億7800万
- 2013年3月31日 -0.12%
- 167億5800万
- 2014年3月31日 +17.04%
- 196億1300万
- 2015年3月31日 -0.96%
- 194億2400万
- 2016年3月31日 -4.28%
- 185億9200万
- 2017年3月31日 -3.93%
- 178億6200万
- 2018年3月31日 +7.05%
- 191億2100万
- 2019年3月31日 +2.5%
- 195億9900万
- 2020年3月31日 -1.4%
- 193億2400万
- 2021年3月31日 +1.05%
- 195億2600万
- 2022年3月31日 +1.77%
- 198億7100万
- 2023年3月31日 +9.68%
- 217億9400万
- 2024年3月31日 -4.29%
- 208億6000万
- 2025年3月31日 -4.6%
- 199億100万
- 2026年3月31日 -1.63%
- 195億7700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械及び装置 2~17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 10:41 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/25 10:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械及び装置 13 1 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 10:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 28百万円 8百万円 機械及び装置 4 4 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 10:41
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 現金及び預金 7百万円 ( 7百万円) 9百万円 ( 9百万円) 建物及び構築物 6,156 ( 6,156 ) 5,786 ( 5,786 ) 機械及び装置 5,274 ( 5,274 ) 4,831 ( 4,831 )
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2026/06/25 10:41
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 969百万円 969百万円 機械及び装置 60 60 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期の増減額のうち主な内容2026/06/25 10:41
3.「当期首残高」及び「当期末残高」については、取得原価で記載しております。(1)増加 (単位:百万円) 建物 中部支店 衣浦危険物倉庫(営) 定温危険物倉庫鉄骨平屋建 591.60㎡常温危険物倉庫 消火設備 他常温危険物倉庫鉄骨平屋建 996.15㎡定温危険物倉庫 空調設備 他 185181173143 構築物 中部支店 衣浦危険物倉庫(営)不動産管理(丸全北海道運輸) アスファルト舗装 他札幌流通センター 構内アスファルト舗装補修工事 8018 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 10:41
当社グループは、原則として、当社の事業用資産については部支店を基準として、子会社の事業用資産については個社を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 丸全電産儲運 (平湖)有限公司(中国 浙江省) 事業用資産 建物及び構築物、機械及び装置、車両、工具、器具及び備品、ソフトウエア、長期前払費用
(事業用資産) - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 10:41
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 10:41
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)