丸全昭和運輸(9068)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 74億9500万
- 2008年3月31日 -41.93%
- 43億5200万
- 2009年3月31日 -73.02%
- 11億7400万
- 2010年3月31日 +84.24%
- 21億6300万
- 2011年3月31日 -30.14%
- 15億1100万
- 2012年3月31日 +0.93%
- 15億2500万
- 2013年3月31日 +96.66%
- 29億9900万
- 2014年3月31日 +26.34%
- 37億8900万
- 2015年3月31日 +61.81%
- 61億3100万
- 2016年3月31日 -31.48%
- 42億100万
- 2017年3月31日 +45.35%
- 61億600万
- 2018年3月31日 +17.75%
- 71億9000万
- 2019年3月31日 -23.31%
- 55億1400万
- 2020年3月31日 -37.52%
- 34億4500万
- 2021年3月31日 +83.8%
- 63億3200万
- 2022年3月31日 +4%
- 65億8500万
- 2023年3月31日 +4.09%
- 68億5400万
- 2024年3月31日 +69.48%
- 116億1600万
- 2025年3月31日 -1.31%
- 114億6400万
- 2026年3月31日 +40.25%
- 160億7800万
個別
- 2007年3月31日
- 72億500万
- 2008年3月31日 -41.87%
- 41億8800万
- 2009年3月31日 -72.64%
- 11億4600万
- 2010年3月31日 +79.76%
- 20億6000万
- 2011年3月31日 -31.46%
- 14億1200万
- 2012年3月31日 +2.34%
- 14億4500万
- 2013年3月31日 +98.34%
- 28億6600万
- 2014年3月31日 +26.66%
- 36億3000万
- 2015年3月31日 +60.5%
- 58億2600万
- 2016年3月31日 -31.24%
- 40億600万
- 2017年3月31日 +43.73%
- 57億5800万
- 2018年3月31日 +16.9%
- 67億3100万
- 2019年3月31日 -23.83%
- 51億2700万
- 2020年3月31日 -36.06%
- 32億7800万
- 2021年3月31日 +81.21%
- 59億4000万
- 2022年3月31日 +4.19%
- 61億8900万
- 2023年3月31日 +3.78%
- 64億2300万
- 2024年3月31日 +68.13%
- 107億9900万
- 2025年3月31日 -1.47%
- 106億4000万
- 2026年3月31日 +37.85%
- 146億6700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 10:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △124 △2,129 その他有価証券評価差額金 △203 4,619 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産買換圧縮積立金 △576 △567 その他有価証券評価差額金 △4,894 △6,745 資産除去債務に対応する除去費用 △34 △31
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産買換圧縮積立金 △576 △567 その他有価証券評価差額金 △5,232 △7,361 資産除去債務に対する除去費用 △38 △36
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/25 10:41
当期末の純資産は、144,377百万円となり、前期末と比べ12,226百万円増加しました。その主な要因は、自己株式の取得により2,171百万円減少し、利益剰余金が9,112百万円、その他有価証券評価差額金が4,613百万円増加したことによるものです。なお、自己資本比率は、前期末と比べ1.7ポイント増加し、69.4%となりました。
経営方針・経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等については、売上高、経常利益、ROE(自己資本利益率)が主になります。これらの経営指標は、企業の成長性、収益性、効率性を分析するための基本的な指標であります。当社グループでは、これらの指標を継続的に改善させることにより、中長期的な株主価値の向上を図ってまいります。