丸全昭和運輸（9068）の車両（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2010年3月31日: 7億8100万
2010年12月31日 -11.01%: 6億9500万
2011年3月31日 -10.65%: 6億2100万
2011年6月30日 -6.92%: 5億7800万
2011年9月30日 -11.42%: 5億1200万
2011年12月31日 +4.88%: 5億3700万
2012年3月31日 -5.03%: 5億1000万
2012年6月30日 +18.24%: 6億300万
2012年9月30日 -10.95%: 5億3700万
2012年12月31日 +6.15%: 5億7000万
2013年3月31日 -11.75%: 5億300万
2013年6月30日 +5.96%: 5億3300万
2013年9月30日 +4.88%: 5億5900万
2013年12月31日 +33.45%: 7億4600万
2014年3月31日 -16.35%: 6億2400万
2014年6月30日 -5.77%: 5億8800万
2014年9月30日 +10.54%: 6億5000万
2014年12月31日 -2.46%: 6億3400万
2015年3月31日 +5.68%: 6億7000万
2015年6月30日 +27.76%: 8億5600万
2015年9月30日 +14.02%: 9億7600万
2015年12月31日 +1.33%: 9億8900万
2016年3月31日 -8.19%: 9億800万
2016年6月30日 +6.61%: 9億6800万
2016年9月30日 +5.68%: 10億2300万
2016年12月31日 -1.08%: 10億1200万
2017年3月31日 -3.06%: 9億8100万
2017年6月30日 +2.75%: 10億800万
2017年9月30日 +4.66%: 10億5500万
2017年12月31日 +14.31%: 12億600万
2018年3月31日 +8.46%: 13億800万
2018年6月30日 +10.55%: 14億4600万
2018年9月30日 -3.67%: 13億9300万
2018年12月31日 -8.4%: 12億7600万
2019年3月31日 -4.31%: 12億2100万
2019年6月30日 -0.9%: 12億1000万
2019年9月30日 +7.6%: 13億200万
2019年12月31日 -6.84%: 12億1300万
2020年3月31日 -9.65%: 10億9600万
2020年6月30日 +16.97%: 12億8200万
2020年9月30日 -2.26%: 12億5300万
2020年12月31日 -1.6%: 12億3300万
2021年3月31日 -14.36%: 10億5600万
2021年6月30日 +11.65%: 11億7900万
2021年9月30日 +3.82%: 12億2400万
2021年12月31日 -0.57%: 12億1700万
2022年3月31日 +0.82%: 12億2700万
2022年6月30日 -8.23%: 11億2600万
2022年9月30日 +1.07%: 11億3800万
2022年12月31日 -5.98%: 10億7000万
2023年3月31日 -11.03%: 9億5200万
2023年6月30日 +4.94%: 9億9900万
2023年9月30日 +2.1%: 10億2000万
2023年12月31日 -8.33%: 9億3500万
2024年3月31日 -0.21%: 9億3300万
2024年6月30日 +1.39%: 9億4600万
2024年9月30日 -5.81%: 8億9100万
2024年12月31日 -6.85%: 8億3000万
2025年3月31日 -11.08%: 7億3800万
2025年6月30日 +10.84%: 8億1800万
2025年9月30日 +2.81%: 8億4100万
2025年12月31日 +19.14%: 10億200万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: <物流事業>貨物自動車運送事業については、関東地区では、非鉄金属や半導体機器の取扱い減少がありましたが、住宅資材や建設機械等の取扱い増加がありました。中部地区では、ステンレス製品の取扱い減少がありました。関西地区では、産業用機器の取扱い減少がありましたが、住宅設備機器や電力機器関連の取扱い増加がありました。さらに、モーター関連製品の取扱い減少がありましたが、貨物自動車運送事業全体では、若干の増収となりました。
港湾運送事業については、関東地区では、建設機械や車両の取扱い増加がありましたが、穀物や非鉄金属の取扱い減少がありました。中部地区では、自動車部品の取扱い減少があり、港湾運送事業全体では、減収となりました。
倉庫業については、関東地区では、住宅資材や合成樹脂の取扱い減少がありましたが、化成品や食品の取扱い増加がありました。中部地区では、住宅設備機器の取扱い増加がありました。関西地区では、日用雑貨や油脂の取扱い増加がありました。さらに、モーター関連製品の取扱い減少がありましたが、倉庫業全体では、増収となりました。
2023/11/10 15:02