棚卸資産の増減額（△は増加）、減価償却費 - プロダクト事業、当期変動額合計他2件
2008年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億3500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- 600万
- 役員退職慰労引当金
- 3500万
- 負ののれん発生益
- -
2009年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 7億1300万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -4200万
- 役員退職慰労引当金
- 4000万
- 負ののれん発生益
- -
2010年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億8200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- 700万
- 役員退職慰労引当金
- 5300万
- 負ののれん発生益
- -
2011年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 5億6000万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -2700万
- 役員退職慰労引当金
- 3700万
- 負ののれん発生益
- -
2012年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -8億200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -1300万
- 役員退職慰労引当金
- 6600万
- 負ののれん発生益
- -
2013年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億3700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- 9600万
- 役員退職慰労引当金
- 6500万
- 負ののれん発生益
- -
2014年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億9500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 1億8700万
- 負ののれん発生益
- -
2015年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億3300万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 3億6900万
- 負ののれん発生益
- -
2016年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -4億500万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 3億6300万
- 負ののれん発生益
- -
2017年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6600万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 2億7600万
- 負ののれん発生益
- -
2018年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 6200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 1億5900万
- 負ののれん発生益
- -
2019年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -15億4700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 1億8000万
- 負ののれん発生益
- -
2020年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 1億3100万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 2億100万
- 負ののれん発生益
- -
2021年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -6億8200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 2億6000万
- 負ののれん発生益
- -44億8300万
2022年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億9200万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 5億7300万
- 負ののれん発生益
- -
2023年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -10億5000万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- 3億6500万
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 6億800万
- 負ののれん発生益
- -14億6900万
2024年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 11億7700万
- 減価償却費 - プロダクト事業
- -
- 当期変動額合計
- -
- 役員退職慰労引当金
- 4億8000万
- 負ののれん発生益
- -