リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 40億600万
- 2010年3月31日 +20.24%
- 48億1700万
- 2011年3月31日 +15.96%
- 55億8600万
- 2012年3月31日 +22.77%
- 68億5800万
- 2013年3月31日 +12.79%
- 77億3500万
- 2014年3月31日 +9.99%
- 85億800万
- 2015年3月31日 -12.96%
- 74億500万
- 2016年3月31日 -7.52%
- 68億4800万
- 2017年3月31日 +68.43%
- 115億3400万
- 2018年3月31日 +12.73%
- 130億200万
- 2019年3月31日 +29.79%
- 168億7500万
- 2020年3月31日 +14.04%
- 192億4500万
- 2021年3月31日 +4.05%
- 200億2500万
- 2022年3月31日 +18.97%
- 238億2300万
- 2023年3月31日 +60.56%
- 382億5000万
- 2024年3月31日 +48.12%
- 566億5500万
個別
- 2009年3月31日
- 25億1900万
- 2010年3月31日 +41.45%
- 35億6300万
- 2011年3月31日 +18.41%
- 42億1900万
- 2012年3月31日 +24.32%
- 52億4500万
- 2013年3月31日 +12.87%
- 59億2000万
- 2014年3月31日 +10.69%
- 65億5300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2024/06/26 12:00
① リース資産の内容
(ア)有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品
主として、移動平均法
製品
主として、総平均法
仕掛品
主として、総平均法
原材料
主として、総平均法
貯蔵品
主として、最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法
但し、機械装置、船舶の一部及び工具、器具及び備品については、主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2024/06/26 12:00 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/06/26 12:00
当社グループは、原則として事業用資産については、事業単位を基準とした管理会計上の区分に従ってグルーピングを行っております。上記資産については、収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回ったと判断されることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しております。用途 場所 種類 金額 事業用資産 岡山県美作市 建物及び構築物他 398百万円 事業用資産 茨城県神栖市 リース資産他 60百万円
なお、上記資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額のうち、不動産については不動産鑑定評価額等、それ以外の資産については売却見込額から処分費用見込額を控除した額、売却や他への転用が困難な資産については零で評価しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 12:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/06/26 12:00
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、機械装置及び工具、器具及び備品については、定率法を採用しております。)