有価証券報告書-第112期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～17年

ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。