- 9064
- 2026/09/08
- 時価
- 7026億円
- PER 予
- 38.58倍
- 2010年以降
- 10.83-63.11倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.1倍
- 2010年以降
- 0.82-2.48倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.36%
- ROE 予
- 2.85%
- ROA 予
- 1.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2022年3月31日
- 385億8800万
- 2023年3月31日 -1.14%
- 381億4900万
個別
- 2022年3月31日
- 10億9000万
- 2023年3月31日 -21.38%
- 8億5700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.その他の有形固定資産は、工具器具備品などであります。2023/06/16 9:26
5.無形固定資産は、ソフトウエアなどであります。
6.上記には仮勘定の残高は含まれておりません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- …定額法を採用しております。2023/06/16 9:26
ただし、ソフトウエアについては見込利用可能期間5年以内の定額法を採用しておりま す。
③ リース資産……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/16 9:26
ヤマトグループは管理会計上の区分、投資の意思決定を行う際の単位を基準として、ヤマト運輸株式会社については、当連結会計年度の新たなグループ経営体制への移行に伴い、管理会計上の区分や投資の意思決定を行う際の単位等を考慮してグルーピングの見直しを行い、リテール、法人、グローバルSCM、ECの4つの事業本部をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位としてグルーピングし、輸送、デジタル、プラットフォーム、プロフェッショナルサービスの4つの機能本部およびコーポレート部門に紐づく資産を共用資産としております。(単位:百万円) 用途 種類 地域 減損損失 支店及びセンター店 他 ソフトウエア、車両運搬具 他 ヤマトホームコンビニエンス株式会社本社(東京都中央区)および、東京統括支店(東京都杉並区)など7件他 1件 2,420
当連結会計年度において、ヤマトホームコンビニエンス株式会社本社および東京統括支店他6件の資産グループについて、将来の使用が見込まれない、または、営業活動から生ずる損益の継続的なマイナス、もしくは、市場価格の著しい下落等が認められたため、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2,420百万円を減損損失として特別損失に計上しました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2023/06/16 9:26
ただし、ソフトウエアについては、見込利用可能期間5年以内の定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準