ヤマト HD(9064)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 68億3800万
- 2009年3月31日 +8.89%
- 74億4600万
- 2010年3月31日 +25.44%
- 93億4000万
- 2011年3月31日 +11.84%
- 104億4600万
- 2012年3月31日 +15.05%
- 120億1800万
- 2013年3月31日 +3.08%
- 123億8800万
- 2014年3月31日 -0.37%
- 123億4200万
- 2015年3月31日 +2.46%
- 126億4600万
- 2016年3月31日 +14.86%
- 145億2500万
- 2017年3月31日 +24.95%
- 181億4900万
- 2018年3月31日 -4.9%
- 172億5900万
- 2019年3月31日 +0.31%
- 173億1200万
- 2020年3月31日 +5.03%
- 181億8200万
- 2021年3月31日 +21.45%
- 220億8200万
- 2022年3月31日 +74.75%
- 385億8800万
- 2023年3月31日 -1.14%
- 381億4900万
- 2024年3月31日 -3.92%
- 366億5300万
- 2025年3月31日 -9.6%
- 331億3300万
- 2026年3月31日 -6.18%
- 310億8700万
個別
- 2008年3月31日
- 5900万
- 2009年3月31日 -11.86%
- 5200万
- 2010年3月31日 +5.77%
- 5500万
- 2011年3月31日 -23.64%
- 4200万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 8億2400万
- 2013年3月31日 +166.99%
- 22億
- 2014年3月31日 -15.55%
- 18億5800万
- 2015年3月31日 -19.97%
- 14億8700万
- 2016年3月31日 -33.69%
- 9億8600万
- 2017年3月31日 -46.86%
- 5億2400万
- 2018年3月31日 -25.19%
- 3億9200万
- 2019年3月31日 -12.24%
- 3億4400万
- 2020年3月31日 +9.88%
- 3億7800万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 50億7900万
- 2022年3月31日 -78.54%
- 10億9000万
- 2023年3月31日 -21.38%
- 8億5700万
- 2024年3月31日 -61.38%
- 3億3100万
- 2025年3月31日 -85.5%
- 4800万
- 2026年3月31日 -60.42%
- 1900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.その他の有形固定資産は、工具器具備品などです。2026/06/12 9:17
5.無形固定資産は、ソフトウエアなどです。
6.上記には仮勘定の残高は含まれていません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- …定額法を採用しています。2026/06/12 9:17
ただし、ソフトウエアについては見込利用可能期間5年以内、顧客関連資産については効果の及ぶ期間の定額法を採用しています。
③ リース資産 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/12 9:17
ヤマトグループは、管理会計上の区分や投資の意思決定を行う際の単位等を考慮して、資産のグルーピングを行っています。ヤマト運輸株式会社については、事業セグメント単位を基礎としてグルーピングし、本社部門に紐づく資産を共用資産としています。また、当社およびその他の連結子会社については、事業部単位を基礎としてグルーピングを行っています。なお、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っています。(単位:百万円) 用途 種類 地域 減損損失 事業終了に伴う処分資産 他 その他の無形固定資産、その他の有形固定資産、ソフトウエア 他 ヤマト運輸株式会社 本社(東京都中央区)他 4件 631
当連結会計年度において、ヤマト運輸株式会社本社他4件の資産グループについて、将来の使用が見込まれない、または、営業活動から生ずる損益の継続的なマイナス、もしくは、市場価格の著しい下落等が認められたため、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額631百万円を減損損失として特別損失に計上しました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しています。2026/06/12 9:17
ただし、ソフトウエアについては見込利用可能期間5年以内の定額法を採用しています。
3.引当金の計上基準