半期報告書-第57期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。