半期報告書-第51期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び立山黒部サービス株式会社
定率法によっています。
ただし、弥陀ヶ原ホテルにかかる固定資産については定額法によっています。
立山貫光ターミナル株式会社
建物(附属設備を含む)及び構築物については定率法、それ以外については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	4～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。